持分法の適用範囲の変動、減価償却累計額、資本準備金他7件
2007年3月
2008年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -3542億5100万
- 資本準備金
- 1086億4000万
- 訴訟関連損失
- 1億3000万
- 賃貸不動産大規模修繕関連損失
- 1億7600万
- 持分法による投資損益（△は益）
- -39億4900万
- 関連会社株式譲渡損失引当金繰入額
- -
- 減損損失 - 生活産業資材
- -
- 事業譲渡損益（△は益）
- -
- 売上高
- 1兆3183億
2009年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- 4億5000万
- 減価償却累計額
- -3648億2200万
- 資本準備金
- 1086億4000万
- 訴訟関連損失
- 6億1800万
- 賃貸不動産大規模修繕関連損失
- -
- 持分法による投資損益（△は益）
- -58億700万
- 関連会社株式譲渡損失引当金繰入額
- -
- 減損損失 - 生活産業資材
- -
- 事業譲渡損益（△は益）
- -
- 売上高
- 1兆2671億
2010年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -3691億
- 資本準備金
- 1086億4000万
- 訴訟関連損失
- -
- 賃貸不動産大規模修繕関連損失
- -
- 持分法による投資損益（△は益）
- 18億5200万
- 関連会社株式譲渡損失引当金繰入額
- -
- 減損損失 - 生活産業資材
- -
- 事業譲渡損益（△は益）
- -
- 売上高
- 1兆1473億
2011年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -3841億2400万
- 資本準備金
- 1086億4000万
- 訴訟関連損失
- -
- 賃貸不動産大規模修繕関連損失
- -
- 持分法による投資損益（△は益）
- -53億5400万
- 関連会社株式譲渡損失引当金繰入額
- -
- 減損損失 - 生活産業資材
- -
- 事業譲渡損益（△は益）
- -
- 売上高
- 1兆1801億
2012年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -3960億9800万
- 資本準備金
- 1086億4000万
- 訴訟関連損失
- -
- 賃貸不動産大規模修繕関連損失
- -
- 持分法による投資損益（△は益）
- -39億7400万
- 関連会社株式譲渡損失引当金繰入額
- -
- 減損損失 - 生活産業資材
- -
- 事業譲渡損益（△は益）
- -
- 売上高
- 1兆2129億
2013年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -4066億2800万
- 資本準備金
- 1086億4000万
- 訴訟関連損失
- -
- 賃貸不動産大規模修繕関連損失
- -
- 持分法による投資損益（△は益）
- -14億4700万
- 関連会社株式譲渡損失引当金繰入額
- -
- 減損損失 - 生活産業資材
- -
- 事業譲渡損益（△は益）
- -
- 売上高
- 1兆2414億
2014年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -4183億5400万
- 資本準備金
- 1086億4000万
- 訴訟関連損失
- -
- 賃貸不動産大規模修繕関連損失
- -
- 持分法による投資損益（△は益）
- -10億2800万
- 関連会社株式譲渡損失引当金繰入額
- -
- 減損損失 - 生活産業資材
- -
- 事業譲渡損益（△は益）
- -
- 売上高
- 1兆3325億
2015年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -4321億4900万
- 資本準備金
- 1086億4000万
- 訴訟関連損失
- -
- 賃貸不動産大規模修繕関連損失
- -
- 持分法による投資損益（△は益）
- -12億7400万
- 関連会社株式譲渡損失引当金繰入額
- 123億6600万
- 減損損失 - 生活産業資材
- -
- 事業譲渡損益（△は益）
- -
- 売上高
- 1兆3472億
2016年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -4392億400万
- 資本準備金
- 1086億4000万
- 訴訟関連損失
- -
- 賃貸不動産大規模修繕関連損失
- -
- 持分法による投資損益（△は益）
- -43億8000万
- 関連会社株式譲渡損失引当金繰入額
- -
- 減損損失 - 生活産業資材
- -
- 事業譲渡損益（△は益）
- -
- 売上高
- 1兆4335億
2017年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -4474億5900万
- 資本準備金
- 1086億4000万
- 訴訟関連損失
- -
- 賃貸不動産大規模修繕関連損失
- -
- 持分法による投資損益（△は益）
- -13億7700万
- 関連会社株式譲渡損失引当金繰入額
- -
- 減損損失 - 生活産業資材
- -
- 事業譲渡損益（△は益）
- -
- 売上高
- 1兆4398億
2018年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -4568億6300万
- 資本準備金
- 1086億4000万
- 訴訟関連損失
- -
- 賃貸不動産大規模修繕関連損失
- -
- 持分法による投資損益（△は益）
- -5億2100万
- 関連会社株式譲渡損失引当金繰入額
- -
- 減損損失 - 生活産業資材
- -
- 事業譲渡損益（△は益）
- -
- 売上高
- 1兆4858億
2019年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -4731億3900万
- 資本準備金
- 1086億4000万
- 訴訟関連損失
- -
- 賃貸不動産大規模修繕関連損失
- -
- 持分法による投資損益（△は益）
- -125億9300万
- 関連会社株式譲渡損失引当金繰入額
- -
- 減損損失 - 生活産業資材
- -
- 事業譲渡損益（△は益）
- -
- 売上高
- 1兆5509億
2020年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -4821億1300万
- 資本準備金
- 1086億4000万
- 訴訟関連損失
- -
- 賃貸不動産大規模修繕関連損失
- -
- 持分法による投資損益（△は益）
- -28億8900万
- 関連会社株式譲渡損失引当金繰入額
- -
- 減損損失 - 生活産業資材
- -
- 事業譲渡損益（△は益）
- -
- 売上高
- 1兆5076億
2021年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -4945億4800万
- 資本準備金
- 1086億4000万
- 訴訟関連損失
- -
- 賃貸不動産大規模修繕関連損失
- -
- 持分法による投資損益（△は益）
- -1億4200万
- 関連会社株式譲渡損失引当金繰入額
- -
- 減損損失 - 生活産業資材
- 2500万
- 事業譲渡損益（△は益）
- -9億600万
- 売上高
- 1兆3589億
2022年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -5135億3300万
- 資本準備金
- 1086億4000万
- 訴訟関連損失
- -
- 賃貸不動産大規模修繕関連損失
- -
- 持分法による投資損益（△は益）
- -26億7900万
- 関連会社株式譲渡損失引当金繰入額
- -
- 減損損失 - 生活産業資材
- 22億5100万
- 事業譲渡損益（△は益）
- -
- 売上高
- 1兆4701億
2023年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -5299億6200万
- 資本準備金
- 1086億4000万
- 訴訟関連損失
- -
- 賃貸不動産大規模修繕関連損失
- -
- 持分法による投資損益（△は益）
- -29億2400万
- 関連会社株式譲渡損失引当金繰入額
- -
- 減損損失 - 生活産業資材
- 600万
- 事業譲渡損益（△は益）
- -
- 売上高
- 1兆7066億
2024年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -5439億6200万
- 資本準備金
- 1086億4000万
- 訴訟関連損失
- -
- 賃貸不動産大規模修繕関連損失
- -
- 持分法による投資損益（△は益）
- -47億800万
- 関連会社株式譲渡損失引当金繰入額
- -
- 減損損失 - 生活産業資材
- 28億6100万
- 事業譲渡損益（△は益）
- -
- 売上高
- 1兆6962億