持分法の適用範囲の変動、減価償却累計額、資本準備金他2件
- 【期間】
- 通期
2007年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -
- 資本準備金
- 1086億4000万
- 機械装置及び運搬具(純額)
- -
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- -
2008年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -3542億5100万
- 資本準備金
- 1086億4000万
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 3728億6200万
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- -
2009年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- 4億5000万
- 減価償却累計額
- -3648億2200万
- 資本準備金
- 1086億4000万
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 3914億6400万
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- -
2010年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -3691億
- 資本準備金
- 1086億4000万
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 3397億3700万
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- -
2011年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -3841億2400万
- 資本準備金
- 1086億4000万
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 3057億4300万
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- -
2012年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -3960億9800万
- 資本準備金
- 1086億4000万
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 3413億5200万
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- -
2013年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -4066億2800万
- 資本準備金
- 1086億4000万
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 3758億4100万
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- 52億4900万
2014年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -4183億5400万
- 資本準備金
- 1086億4000万
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 3826億9600万
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- 79億7400万
2015年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -4321億4900万
- 資本準備金
- 1086億4000万
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 5010億2000万
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- 108億6200万
2016年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -4392億400万
- 資本準備金
- 1086億4000万
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 4249億6200万
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- 155億1000万
2017年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -4474億5900万
- 資本準備金
- 1086億4000万
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 3834億7100万
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- 180億5800万
2018年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -4568億6300万
- 資本準備金
- 1086億4000万
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 3667億
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- 177億7400万
2019年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -4731億3900万
- 資本準備金
- 1086億4000万
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 3187億200万
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- 174億9500万
2020年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -4821億1300万
- 資本準備金
- 1086億4000万
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 2976億3200万
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- 164億7900万
2021年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -4945億4800万
- 資本準備金
- 1086億4000万
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 2989億3700万
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- 163億800万
2022年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -5135億3300万
- 資本準備金
- 1086億4000万
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 3389億4600万
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- -
2023年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -5299億6200万
- 資本準備金
- 1086億4000万
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 4078億6900万
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- -
2024年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却累計額
- -5439億6200万
- 資本準備金
- -
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 4289億5100万
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- -