持分法の適用範囲の変動、資産の部 - 生活産業資材、純資産の部合計他2件
2007年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産の部 - 生活産業資材
- -
- 純資産の部合計
- 5236億3100万
- 建物
- -
- 減価償却累計額
- -
2008年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産の部 - 生活産業資材
- -
- 純資産の部合計
- 5104億9000万
- 建物
- 2155億3000万
- 減価償却累計額
- -
2009年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- 4億5000万
- 資産の部 - 生活産業資材
- -
- 純資産の部合計
- 4297億700万
- 建物
- 2254億7400万
- 減価償却累計額
- -5億1000万
2010年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産の部 - 生活産業資材
- -
- 純資産の部合計
- 4604億400万
- 建物
- 2242億4600万
- 減価償却累計額
- -5億4800万
2011年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産の部 - 生活産業資材
- -
- 純資産の部合計
- 4559億9800万
- 建物
- 2246億3400万
- 減価償却累計額
- -20億4300万
2012年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産の部 - 生活産業資材
- -
- 純資産の部合計
- 4632億9900万
- 建物
- 2244億3900万
- 減価償却累計額
- -30億9100万
2013年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産の部 - 生活産業資材
- -
- 純資産の部合計
- 5791億2800万
- 建物
- 568億1400万
- 減価償却累計額
- -42億9500万
2014年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産の部 - 生活産業資材
- -
- 純資産の部合計
- 6576億2600万
- 建物
- -
- 減価償却累計額
- -52億6200万
2015年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産の部 - 生活産業資材
- -
- 純資産の部合計
- 7844億2000万
- 建物
- -
- 減価償却累計額
- -48億7200万
2016年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産の部 - 生活産業資材
- -
- 純資産の部合計
- 7112億3000万
- 建物
- -
- 減価償却累計額
- -53億5600万
2017年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産の部 - 生活産業資材
- -
- 純資産の部合計
- 7591億9800万
- 建物
- -
- 減価償却累計額
- -57億5400万
2018年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産の部 - 生活産業資材
- -
- 純資産の部合計
- 8100億1100万
- 建物
- -
- 減価償却累計額
- -62億8800万
2019年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産の部 - 生活産業資材
- -
- 純資産の部合計
- 8154億600万
- 建物
- -
- 減価償却累計額
- -67億1500万
2020年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産の部 - 生活産業資材
- -
- 純資産の部合計
- 8316億5700万
- 建物
- -
- 減価償却累計額
- -157億3800万
2021年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産の部 - 生活産業資材
- 6365億3600万
- 純資産の部合計
- 8656億600万
- 建物
- -
- 減価償却累計額
- -197億6700万
2022年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産の部 - 生活産業資材
- 6948億8600万
- 純資産の部合計
- 8754億7000万
- 建物
- -
- 減価償却累計額
- -227億1300万
2023年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産の部 - 生活産業資材
- 7725億8600万
- 純資産の部合計
- 9645億6400万
- 建物
- -
- 減価償却累計額
- -292億900万
2024年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産の部 - 生活産業資材
- 8050億5900万
- 純資産の部合計
- 1兆955億
- 建物
- -
- 減価償却累計額
- -321億9900万