持分法の適用範囲の変動、設備投資額 - 機能材、関係会社株式売却益他2件
- 【期間】
- 通期
2019年3月
- 持分法の適用範囲の変動
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- 設備投資額 - 機能材
- 45億4900万
- 関係会社株式売却益
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- 実効税率変更に伴う準備金の増加
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- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 8141億4900万
2020年3月
2021年3月
- 持分法の適用範囲の変動
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- 設備投資額 - 機能材
- 74億1700万
- 関係会社株式売却益
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- 実効税率変更に伴う準備金の増加
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 8657億1700万