持分法の適用範囲の変動、設備投資額 - 機能材、関係会社株式売却益他2件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
2009年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- 4億5000万
- 設備投資額 - 機能材
- -
- 関係会社株式売却益
- -
- 従業員退職手当積立金の取崩
- -
- 現金及び預金
- 917億8100万
2010年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 機能材
- -
- 関係会社株式売却益
- -
- 従業員退職手当積立金の取崩
- -
- 現金及び預金
- 427億5800万
2011年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 機能材
- -
- 関係会社株式売却益
- -
- 従業員退職手当積立金の取崩
- -
- 現金及び預金
- 323億9300万
2012年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 機能材
- -
- 関係会社株式売却益
- -
- 従業員退職手当積立金の取崩
- -
- 現金及び預金
- 438億8100万
2013年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 機能材
- -
- 関係会社株式売却益
- -
- 従業員退職手当積立金の取崩
- 4億1100万
- 現金及び預金
- 506億2100万
2014年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 機能材
- -
- 関係会社株式売却益
- -
- 従業員退職手当積立金の取崩
- -
- 現金及び預金
- 455億7500万
2015年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 機能材
- -
- 関係会社株式売却益
- -
- 従業員退職手当積立金の取崩
- -
- 現金及び預金
- 455億6700万
2016年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 機能材
- -
- 関係会社株式売却益
- -
- 従業員退職手当積立金の取崩
- -
- 現金及び預金
- 439億6800万
2017年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 機能材
- -
- 関係会社株式売却益
- -
- 従業員退職手当積立金の取崩
- -
- 現金及び預金
- 438億3300万
2018年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 機能材
- -
- 関係会社株式売却益
- -
- 従業員退職手当積立金の取崩
- -
- 現金及び預金
- 503億5700万
2019年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 機能材
- 45億4900万
- 関係会社株式売却益
- -
- 従業員退職手当積立金の取崩
- -
- 現金及び預金
- 787億5600万
2020年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 機能材
- 51億300万
- 関係会社株式売却益
- -
- 従業員退職手当積立金の取崩
- -
- 現金及び預金
- 739億4300万
2021年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 機能材
- 74億1700万
- 関係会社株式売却益
- -
- 従業員退職手当積立金の取崩
- -
- 現金及び預金
- 1305億2900万
2022年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 機能材
- -
- 関係会社株式売却益
- 8900万
- 従業員退職手当積立金の取崩
- -
- 現金及び預金
- 447億4900万
2023年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 機能材
- -
- 関係会社株式売却益
- 1億4800万
- 従業員退職手当積立金の取崩
- -
- 現金及び預金
- 507億7400万
2024年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 機能材
- -
- 関係会社株式売却益
- -
- 従業員退職手当積立金の取崩
- -
- 現金及び預金
- 580億8800万