3861 王子 HD

時価

6309億円

PER 予

8.17倍

2010年以降

5.86-48.99倍
（2010-2024年）

0.57倍

2010年以降

0.45-1.26倍
（2010-2024年）

3.86%

ROE 予

7.03%

ROA 予

3.07%

持分法の適用範囲の変動、設備投資額 - 印刷情報メディア、外部顧客への売上高 - 生活産業資材他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法の適用範囲の変動		設備投資額 - 印刷情報メディア		外部顧客への売上高 - 生活産業資材		実効税率変更に伴う準備金の増加
2009/03	450百万		-		-		-
2010/03	-		-		-		0.01億
2012/03	-		-		-		11.4億	大幅増
2013/03	-		-		5043億		-
2014/03	-		-		5116億	+1.4%	-
2015/03	-		-		5182億	+1.3%	-
2016/03	-		-		5620億	+8.4%	-
2017/03	-		-		5772億	+2.7%	-
2018/03	-		-		6020億	+4.3%	-
2019/03	-		42.6億		6278億	+4.3%	-
2020/03	-		91.4億	+114.6%	6316億	+0.6%	-
2021/03	-		97.5億	+6.7%	5956億	-5.7%	-

2009年3月

持分法の適用範囲の変動: 4億5000万
設備投資額 - 印刷情報メディア: -
外部顧客への売上高 - 生活産業資材: -
実効税率変更に伴う準備金の増加: -

2010年3月

持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - 印刷情報メディア: -
外部顧客への売上高 - 生活産業資材: -
実効税率変更に伴う準備金の増加: 100万

2012年3月

持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - 印刷情報メディア: -
外部顧客への売上高 - 生活産業資材: -
実効税率変更に伴う準備金の増加: 11億4400万

2013年3月

持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - 印刷情報メディア: -
外部顧客への売上高 - 生活産業資材: 5043億200万
実効税率変更に伴う準備金の増加: -

2014年3月

持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - 印刷情報メディア: -
外部顧客への売上高 - 生活産業資材: 5115億8600万
実効税率変更に伴う準備金の増加: -

2015年3月

持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - 印刷情報メディア: -
外部顧客への売上高 - 生活産業資材: 5182億3900万
実効税率変更に伴う準備金の増加: -

2016年3月

持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - 印刷情報メディア: -
外部顧客への売上高 - 生活産業資材: 5619億8100万
実効税率変更に伴う準備金の増加: -

2017年3月

持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - 印刷情報メディア: -
外部顧客への売上高 - 生活産業資材: 5771億6000万
実効税率変更に伴う準備金の増加: -

2018年3月

持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - 印刷情報メディア: -
外部顧客への売上高 - 生活産業資材: 6019億8700万
実効税率変更に伴う準備金の増加: -

2019年3月

持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - 印刷情報メディア: 42億6000万
外部顧客への売上高 - 生活産業資材: 6277億8800万
実効税率変更に伴う準備金の増加: -

2020年3月

持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - 印刷情報メディア: 91億4200万
外部顧客への売上高 - 生活産業資材: 6316億600万
実効税率変更に伴う準備金の増加: -

2021年3月

持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - 印刷情報メディア: 97億5000万
外部顧客への売上高 - 生活産業資材: 5955億5400万
実効税率変更に伴う準備金の増加: -