3861 王子 HD

時価

6258億円

PER 予

8.1倍

2010年以降

5.86-48.99倍
（2010-2024年）

0.57倍

2010年以降

0.45-1.26倍
（2010-2024年）

3.89%

ROE 予

7.03%

ROA 予

3.07%

持分法の適用範囲の変動、設備投資額 - 印刷情報メディア、外部顧客への売上高 - 生活産業資材他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法の適用範囲の変動	設備投資額 - 印刷情報メディア	外部顧客への売上高 - 生活産業資材	その他の包括利益累計額合計	退職給付に係る資産の増減額（△は増加）	資本剰余金
2007/03	-	-	-	656億	-	1130億
2008/03	-	-	-	392億 -40.2%	-	1131億 +0.1%
2009/03	450百万	-	-	-188億赤転	-	1130億 -0%
2010/03	-	-	-	-55.4億赤縮	-	1130億 -0%
2011/03	-	-	-	-271億赤拡	-	1130億 -0%
2012/03	-	-	-	-297億赤拡	-	1130億 -0%
2013/03	-	-	5043億	117億黒転	-	1129億 -0.1%
2014/03	-	-	5116億 +1.4%	552億 +370.4%	8.47億	1130億 +0%
2015/03	-	-	5182億 +1.3%	1280億 +132%	-58.1億赤転	1130億 -0%
2016/03	-	-	5620億 +8.4%	580億 -54.7%	-	1129億 -0.1%
2017/03	-	-	5772億 +2.7%	760億 +31.1%	-	1125億 -0.4%
2018/03	-	-	6020億 +4.3%	943億 +24.1%	-	1121億 -0.3%
2019/03	-	42.6億	6278億 +4.3%	638億 -32.4%	-	1105億 -1.4%
2020/03	-	91.4億 +114.6%	6316億 +0.6%	335億 -47.4%	-	1108億 +0.2%
2021/03	-	97.5億 +6.7%	5956億 -5.7%	582億 +73.6%	-	1091億 -1.5%
2022/03	-	-	-	943億 +62.1%	-	992億 -9.1%
2023/03	-	-	-	1525億 +61.7%	-	859億 -13.4%
2024/03	-	-	-	2481億 +62.6%	-	857億 -0.2%

2007年3月

持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - 印刷情報メディア: -
外部顧客への売上高 - 生活産業資材: -
その他の包括利益累計額合計: 655億7900万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
資本剰余金: 1129億6400万

2008年3月

持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - 印刷情報メディア: -
外部顧客への売上高 - 生活産業資材: -
その他の包括利益累計額合計: 392億1700万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
資本剰余金: 1130億5100万

2009年3月

持分法の適用範囲の変動: 4億5000万
設備投資額 - 印刷情報メディア: -
外部顧客への売上高 - 生活産業資材: -
その他の包括利益累計額合計: -188億4100万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
資本剰余金: 1130億3100万

2010年3月

持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - 印刷情報メディア: -
外部顧客への売上高 - 生活産業資材: -
その他の包括利益累計額合計: -55億3500万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
資本剰余金: 1130億2100万

2011年3月

持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - 印刷情報メディア: -
外部顧客への売上高 - 生活産業資材: -
その他の包括利益累計額合計: -270億8400万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
資本剰余金: 1130億1800万

2012年3月

持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - 印刷情報メディア: -
外部顧客への売上高 - 生活産業資材: -
その他の包括利益累計額合計: -296億5300万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
資本剰余金: 1130億1200万

2013年3月

持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - 印刷情報メディア: -
外部顧客への売上高 - 生活産業資材: 5043億200万
その他の包括利益累計額合計: 117億2600万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
資本剰余金: 1129億3000万

2014年3月

持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - 印刷情報メディア: -
外部顧客への売上高 - 生活産業資材: 5115億8600万
その他の包括利益累計額合計: 551億6200万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: 8億4700万
資本剰余金: 1129億6500万

2015年3月

持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - 印刷情報メディア: -
外部顧客への売上高 - 生活産業資材: 5182億3900万
その他の包括利益累計額合計: 1279億7200万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -58億1200万
資本剰余金: 1129億5100万

2016年3月

持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - 印刷情報メディア: -
外部顧客への売上高 - 生活産業資材: 5619億8100万
その他の包括利益累計額合計: 580億300万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
資本剰余金: 1128億5700万

2017年3月

持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - 印刷情報メディア: -
外部顧客への売上高 - 生活産業資材: 5771億6000万
その他の包括利益累計額合計: 760億3900万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
資本剰余金: 1124億5500万

2018年3月

持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - 印刷情報メディア: -
外部顧客への売上高 - 生活産業資材: 6019億8700万
その他の包括利益累計額合計: 943億3800万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
資本剰余金: 1120億8600万

2019年3月

持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - 印刷情報メディア: 42億6000万
外部顧客への売上高 - 生活産業資材: 6277億8800万
その他の包括利益累計額合計: 637億6700万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
資本剰余金: 1104億7400万

2020年3月

持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - 印刷情報メディア: 91億4200万
外部顧客への売上高 - 生活産業資材: 6316億600万
その他の包括利益累計額合計: 335億1200万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
資本剰余金: 1107億5000万

2021年3月

持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - 印刷情報メディア: 97億5000万
外部顧客への売上高 - 生活産業資材: 5955億5400万
その他の包括利益累計額合計: 581億7600万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
資本剰余金: 1091億

2022年3月

持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - 印刷情報メディア: -
外部顧客への売上高 - 生活産業資材: -
その他の包括利益累計額合計: 943億1400万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
資本剰余金: 991億6300万

2023年3月

持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - 印刷情報メディア: -
外部顧客への売上高 - 生活産業資材: -
その他の包括利益累計額合計: 1525億3100万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
資本剰余金: 858億9200万

2024年3月

持分法の適用範囲の変動: -
設備投資額 - 印刷情報メディア: -
外部顧客への売上高 - 生活産業資材: -
その他の包括利益累計額合計: 2480億6600万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
資本剰余金: 857億4000万