持分法の適用範囲の変動、設備投資額 - 印刷情報メディア、外部顧客への売上高 - 生活産業資材他4件
2007年3月
2008年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 印刷情報メディア
- -
- 外部顧客への売上高 - 生活産業資材
- -
- その他の包括利益累計額合計
- 392億1700万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 商品
- 22億9500万
- 流動負債計
- 7394億9600万
2009年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- 4億5000万
- 設備投資額 - 印刷情報メディア
- -
- 外部顧客への売上高 - 生活産業資材
- -
- その他の包括利益累計額合計
- -188億4100万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 商品
- -
- 流動負債計
- 6504億2900万
2010年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 印刷情報メディア
- -
- 外部顧客への売上高 - 生活産業資材
- -
- その他の包括利益累計額合計
- -55億3500万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 商品
- -
- 流動負債計
- 4972億5500万
2011年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 印刷情報メディア
- -
- 外部顧客への売上高 - 生活産業資材
- -
- その他の包括利益累計額合計
- -270億8400万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 商品
- -
- 流動負債計
- 5148億800万
2012年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 印刷情報メディア
- -
- 外部顧客への売上高 - 生活産業資材
- -
- その他の包括利益累計額合計
- -296億5300万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 商品
- -
- 流動負債計
- 6341億9500万
2013年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 印刷情報メディア
- -
- 外部顧客への売上高 - 生活産業資材
- 5043億200万
- その他の包括利益累計額合計
- 117億2600万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 商品
- -
- 流動負債計
- 6281億2700万
2014年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 印刷情報メディア
- -
- 外部顧客への売上高 - 生活産業資材
- 5115億8600万
- その他の包括利益累計額合計
- 551億6200万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- 8億4700万
- 商品
- -
- 流動負債計
- 4959億2700万
2015年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 印刷情報メディア
- -
- 外部顧客への売上高 - 生活産業資材
- 5182億3900万
- その他の包括利益累計額合計
- 1279億7200万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -58億1200万
- 商品
- -
- 流動負債計
- 6829億3800万
2016年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 印刷情報メディア
- -
- 外部顧客への売上高 - 生活産業資材
- 5619億8100万
- その他の包括利益累計額合計
- 580億300万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 商品
- -
- 流動負債計
- 5160億7900万
2017年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 印刷情報メディア
- -
- 外部顧客への売上高 - 生活産業資材
- 5771億6000万
- その他の包括利益累計額合計
- 760億3900万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 商品
- -
- 流動負債計
- 5277億4200万
2018年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 印刷情報メディア
- -
- 外部顧客への売上高 - 生活産業資材
- 6019億8700万
- その他の包括利益累計額合計
- 943億3800万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 商品
- -
- 流動負債計
- 5377億3800万
2019年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 印刷情報メディア
- 42億6000万
- 外部顧客への売上高 - 生活産業資材
- 6277億8800万
- その他の包括利益累計額合計
- 637億6700万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 商品
- -
- 流動負債計
- 5763億6900万
2020年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 印刷情報メディア
- 91億4200万
- 外部顧客への売上高 - 生活産業資材
- 6316億600万
- その他の包括利益累計額合計
- 335億1200万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 商品
- -
- 流動負債計
- 5329億7600万
2021年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 印刷情報メディア
- 97億5000万
- 外部顧客への売上高 - 生活産業資材
- 5955億5400万
- その他の包括利益累計額合計
- 581億7600万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 商品
- -
- 流動負債計
- 4417億1300万
2022年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 印刷情報メディア
- -
- 外部顧客への売上高 - 生活産業資材
- -
- その他の包括利益累計額合計
- 943億1400万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 商品
- -
- 流動負債計
- 5330億2000万
2023年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 印刷情報メディア
- -
- 外部顧客への売上高 - 生活産業資材
- -
- その他の包括利益累計額合計
- 1525億3100万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 商品
- -
- 流動負債計
- 6870億7000万
2024年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 印刷情報メディア
- -
- 外部顧客への売上高 - 生活産業資材
- -
- その他の包括利益累計額合計
- 2480億6600万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 商品
- -
- 流動負債計
- 6681億8300万