持分法の適用範囲の変動、設備投資額 - 印刷情報メディア、外部顧客への売上高 - 生活産業資材他5件
2007年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 印刷情報メディア
- -
- 外部顧客への売上高 - 生活産業資材
- -
- その他の包括利益累計額合計
- 655億7900万
- 繰越利益剰余金
- -41億4300万
- ソフトウエア
- -
- 未払法人税等
- -
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
2008年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 印刷情報メディア
- -
- 外部顧客への売上高 - 生活産業資材
- -
- その他の包括利益累計額合計
- 392億1700万
- 繰越利益剰余金
- 82億4700万
- ソフトウエア
- 34億8300万
- 未払法人税等
- 96億4600万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -25億100万
2009年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- 4億5000万
- 設備投資額 - 印刷情報メディア
- -
- 外部顧客への売上高 - 生活産業資材
- -
- その他の包括利益累計額合計
- -188億4100万
- 繰越利益剰余金
- -170億2300万
- ソフトウエア
- 38億7500万
- 未払法人税等
- 78億5800万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -55億5100万
2010年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 印刷情報メディア
- -
- 外部顧客への売上高 - 生活産業資材
- -
- その他の包括利益累計額合計
- -55億3500万
- 繰越利益剰余金
- 111億1300万
- ソフトウエア
- 39億3500万
- 未払法人税等
- 121億1000万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -7億8900万
2011年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 印刷情報メディア
- -
- 外部顧客への売上高 - 生活産業資材
- -
- その他の包括利益累計額合計
- -270億8400万
- 繰越利益剰余金
- 135億6200万
- ソフトウエア
- 29億1100万
- 未払法人税等
- 104億8900万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- 24億8200万
2012年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 印刷情報メディア
- -
- 外部顧客への売上高 - 生活産業資材
- -
- その他の包括利益累計額合計
- -296億5300万
- 繰越利益剰余金
- 269億9800万
- ソフトウエア
- 19億6900万
- 未払法人税等
- 92億3200万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- 27億6600万
2013年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 印刷情報メディア
- -
- 外部顧客への売上高 - 生活産業資材
- 5043億200万
- その他の包括利益累計額合計
- 117億2600万
- 繰越利益剰余金
- 283億9900万
- ソフトウエア
- 2300万
- 未払法人税等
- 53億7100万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- 97億9000万
2014年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 印刷情報メディア
- -
- 外部顧客への売上高 - 生活産業資材
- 5115億8600万
- その他の包括利益累計額合計
- 551億6200万
- 繰越利益剰余金
- 349億3500万
- ソフトウエア
- 800万
- 未払法人税等
- 79億4800万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
2015年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 印刷情報メディア
- -
- 外部顧客への売上高 - 生活産業資材
- 5182億3900万
- その他の包括利益累計額合計
- 1279億7200万
- 繰越利益剰余金
- 343億8300万
- ソフトウエア
- 800万
- 未払法人税等
- 62億6200万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
2016年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 印刷情報メディア
- -
- 外部顧客への売上高 - 生活産業資材
- 5619億8100万
- その他の包括利益累計額合計
- 580億300万
- 繰越利益剰余金
- 269億4000万
- ソフトウエア
- 700万
- 未払法人税等
- 73億5400万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
2017年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 印刷情報メディア
- -
- 外部顧客への売上高 - 生活産業資材
- 5771億6000万
- その他の包括利益累計額合計
- 760億3900万
- 繰越利益剰余金
- 9億5200万
- ソフトウエア
- 1800万
- 未払法人税等
- 93億8500万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
2018年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 印刷情報メディア
- -
- 外部顧客への売上高 - 生活産業資材
- 6019億8700万
- その他の包括利益累計額合計
- 943億3800万
- 繰越利益剰余金
- 39億9500万
- ソフトウエア
- 1000万
- 未払法人税等
- 93億2000万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
2019年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 印刷情報メディア
- 42億6000万
- 外部顧客への売上高 - 生活産業資材
- 6277億8800万
- その他の包括利益累計額合計
- 637億6700万
- 繰越利益剰余金
- 40億6900万
- ソフトウエア
- 1000万
- 未払法人税等
- 179億4100万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
2020年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 印刷情報メディア
- 91億4200万
- 外部顧客への売上高 - 生活産業資材
- 6316億600万
- その他の包括利益累計額合計
- 335億1200万
- 繰越利益剰余金
- 61億3300万
- ソフトウエア
- 1600万
- 未払法人税等
- 229億8400万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
2021年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 印刷情報メディア
- 97億5000万
- 外部顧客への売上高 - 生活産業資材
- 5955億5400万
- その他の包括利益累計額合計
- 581億7600万
- 繰越利益剰余金
- 276億1400万
- ソフトウエア
- 1600万
- 未払法人税等
- 115億2600万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
2022年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 印刷情報メディア
- -
- 外部顧客への売上高 - 生活産業資材
- -
- その他の包括利益累計額合計
- 943億1400万
- 繰越利益剰余金
- 378億6200万
- ソフトウエア
- 1300万
- 未払法人税等
- 239億9300万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
2023年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 印刷情報メディア
- -
- 外部顧客への売上高 - 生活産業資材
- -
- その他の包括利益累計額合計
- 1525億3100万
- 繰越利益剰余金
- 482億7500万
- ソフトウエア
- 1000万
- 未払法人税等
- 166億4300万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
2024年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 設備投資額 - 印刷情報メディア
- -
- 外部顧客への売上高 - 生活産業資材
- -
- その他の包括利益累計額合計
- 2480億6600万
- 繰越利益剰余金
- 556億9800万
- ソフトウエア
- 5100万
- 未払法人税等
- 220億1700万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
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