3861 王子 HD

時価

6177億円

PER 予

7.99倍

2010年以降

5.86-48.99倍
（2010-2024年）

0.56倍

2010年以降

0.45-1.26倍
（2010-2024年）

3.94%

ROE 予

7.03%

ROA 予

3.07%

持分法の適用範囲の変動、持分変動に伴う自己株式の増減、従業員数 - 印刷情報メディア他2件

【期間】

通期

年度	持分法の適用範囲の変動		持分変動に伴う自己株式の増減		従業員数 - 印刷情報メディア		資本剰余金		減価償却累計額
2007/03	-		-		-		1130億		-
2008/03	-		-		-		1131億	+0.1%	-1.52兆
2009/03	450百万		-		-		1130億	-0%	-1.56兆	赤拡
2010/03	-		-		-		1130億	-0%	-1.61兆	赤拡
2011/03	-		20百万		-		1130億	-0%	-1.68兆	赤拡
2012/03	-		-231百万	赤転	-		1130億	-0%	-1.73兆	赤拡
2013/03	-		17百万	黒転	-		1129億	-0.1%	-1.82兆	赤拡
2014/03	-		-		-		1130億	+0%	-1.86兆	赤拡
2015/03	-		-		-		1130億	-0%	-1.91兆	赤拡
2016/03	-		-		-		1129億	-0.1%	-1.92兆	赤拡
2017/03	-		-		-		1125億	-0.4%	-1.97兆	赤拡
2018/03	-		-		-		1121億	-0.3%	-2兆	赤拡
2019/03	-		-		3,372		1105億	-1.4%	-2.05兆	赤拡
2020/03	-		-		3,303	-2.05%	1108億	+0.2%	-2.08兆	赤拡
2021/03	-		-		3,078	-6.81%	1091億	-1.5%	-2.09兆	赤拡
2022/03	-		-		-		992億	-9.1%	-2.16兆	赤拡
2023/03	-		-		-		859億	-13.4%	-2.22兆	赤拡
2024/03	-		-		-		857億	-0.2%	-2.28兆	赤拡

2007年3月

持分法の適用範囲の変動: -
持分変動に伴う自己株式の増減: -
従業員数 - 印刷情報メディア: -
資本剰余金: 1129億6400万
減価償却累計額: -

2008年3月

持分法の適用範囲の変動: -
持分変動に伴う自己株式の増減: -
従業員数 - 印刷情報メディア: -
資本剰余金: 1130億5100万
減価償却累計額: -1兆5224億

2009年3月

持分法の適用範囲の変動: 4億5000万
持分変動に伴う自己株式の増減: -
従業員数 - 印刷情報メディア: -
資本剰余金: 1130億3100万
減価償却累計額: -1兆5629億

2010年3月

持分法の適用範囲の変動: -
持分変動に伴う自己株式の増減: -
従業員数 - 印刷情報メディア: -
資本剰余金: 1130億2100万
減価償却累計額: -1兆6092億

2011年3月

持分法の適用範囲の変動: -
持分変動に伴う自己株式の増減: 2000万
従業員数 - 印刷情報メディア: -
資本剰余金: 1130億1800万
減価償却累計額: -1兆6752億

2012年3月

持分法の適用範囲の変動: -
持分変動に伴う自己株式の増減: -2億3100万
従業員数 - 印刷情報メディア: -
資本剰余金: 1130億1200万
減価償却累計額: -1兆7286億

2013年3月

持分法の適用範囲の変動: -
持分変動に伴う自己株式の増減: 1700万
従業員数 - 印刷情報メディア: -
資本剰余金: 1129億3000万
減価償却累計額: -1兆8170億

2014年3月

持分法の適用範囲の変動: -
持分変動に伴う自己株式の増減: -
従業員数 - 印刷情報メディア: -
資本剰余金: 1129億6500万
減価償却累計額: -1兆8567億

2015年3月

持分法の適用範囲の変動: -
持分変動に伴う自己株式の増減: -
従業員数 - 印刷情報メディア: -
資本剰余金: 1129億5100万
減価償却累計額: -1兆9079億

2016年3月

持分法の適用範囲の変動: -
持分変動に伴う自己株式の増減: -
従業員数 - 印刷情報メディア: -
資本剰余金: 1128億5700万
減価償却累計額: -1兆9214億

2017年3月

持分法の適用範囲の変動: -
持分変動に伴う自己株式の増減: -
従業員数 - 印刷情報メディア: -
資本剰余金: 1124億5500万
減価償却累計額: -1兆9653億

2018年3月

持分法の適用範囲の変動: -
持分変動に伴う自己株式の増減: -
従業員数 - 印刷情報メディア: -
資本剰余金: 1120億8600万
減価償却累計額: -2兆29億

2019年3月

持分法の適用範囲の変動: -
持分変動に伴う自己株式の増減: -
従業員数 - 印刷情報メディア: 3,372
資本剰余金: 1104億7400万
減価償却累計額: -2兆511億

2020年3月

持分法の適用範囲の変動: -
持分変動に伴う自己株式の増減: -
従業員数 - 印刷情報メディア: 3,303
資本剰余金: 1107億5000万
減価償却累計額: -2兆784億

2021年3月

持分法の適用範囲の変動: -
持分変動に伴う自己株式の増減: -
従業員数 - 印刷情報メディア: 3,078
資本剰余金: 1091億
減価償却累計額: -2兆901億

2022年3月

持分法の適用範囲の変動: -
持分変動に伴う自己株式の増減: -
従業員数 - 印刷情報メディア: -
資本剰余金: 991億6300万
減価償却累計額: -2兆1562億

2023年3月

持分法の適用範囲の変動: -
持分変動に伴う自己株式の増減: -
従業員数 - 印刷情報メディア: -
資本剰余金: 858億9200万
減価償却累計額: -2兆2217億

2024年3月

持分法の適用範囲の変動: -
持分変動に伴う自己株式の増減: -
従業員数 - 印刷情報メディア: -
資本剰余金: 857億4000万
減価償却累計額: -2兆2783億