3861 王子 HD

時価

6441億円

PER 予

8.34倍

2010年以降

5.86-48.99倍
（2010-2024年）

0.59倍

2010年以降

0.45-1.26倍
（2010-2024年）

3.78%

ROE 予

7.03%

ROA 予

3.07%

持分法の適用範囲の変動、持分変動に伴う自己株式の増減、従業員数 - 印刷情報メディア他3件

【期間】

通期

年度	持分法の適用範囲の変動	持分変動に伴う自己株式の増減	従業員数 - 印刷情報メディア	研究開発費 - 資源環境ビジネス	貸倒引当金	資産の部 - その他
2008/03	-	-	-	-	-13.5億	-
2009/03	450百万	-	-	-	-16.7億赤拡	-
2010/03	-	-	-	-	-14.7億赤縮	-
2011/03	-	20百万	-	-	-30.4億赤拡	-
2012/03	-	-231百万赤転	-	-	-43億赤拡	-
2013/03	-	17百万黒転	-	-	-30.7億赤縮	3574億
2014/03	-	-	-	-	-22.6億赤縮	3594億 +0.5%
2015/03	-	-	-	-	-19.7億赤縮	3567億 -0.7%
2016/03	-	-	-	-	-34.4億赤拡	3561億 -0.2%
2017/03	-	-	-	-	-16.1億赤縮	3725億 +4.6%
2018/03	-	-	-	-	-15.1億赤縮	4087億 +9.7%
2019/03	-	-	3,372	-	-18.4億赤拡	3795億 -7.1%
2020/03	-	-	3,303 -2.05%	440百万	-18.1億赤縮	3627億 -4.4%
2021/03	-	-	3,078 -6.81%	337百万 -23.4%	-16.8億赤縮	5063億 +39.6%
2022/03	-	-	-	-	-17.9億赤拡	4613億 -8.9%
2023/03	-	-	-	-	-17.9億赤拡	4526億 -1.9%
2024/03	-	-	-	-	-28.3億赤拡	4908億 +8.4%

2008年3月

持分法の適用範囲の変動: -
持分変動に伴う自己株式の増減: -
従業員数 - 印刷情報メディア: -
研究開発費 - 資源環境ビジネス: -
貸倒引当金: -13億5400万
資産の部 - その他: -

2009年3月

持分法の適用範囲の変動: 4億5000万
持分変動に伴う自己株式の増減: -
従業員数 - 印刷情報メディア: -
研究開発費 - 資源環境ビジネス: -
貸倒引当金: -16億6500万
資産の部 - その他: -

2010年3月

持分法の適用範囲の変動: -
持分変動に伴う自己株式の増減: -
従業員数 - 印刷情報メディア: -
研究開発費 - 資源環境ビジネス: -
貸倒引当金: -14億7200万
資産の部 - その他: -

2011年3月

持分法の適用範囲の変動: -
持分変動に伴う自己株式の増減: 2000万
従業員数 - 印刷情報メディア: -
研究開発費 - 資源環境ビジネス: -
貸倒引当金: -30億4200万
資産の部 - その他: -

2012年3月

持分法の適用範囲の変動: -
持分変動に伴う自己株式の増減: -2億3100万
従業員数 - 印刷情報メディア: -
研究開発費 - 資源環境ビジネス: -
貸倒引当金: -43億400万
資産の部 - その他: -

2013年3月

持分法の適用範囲の変動: -
持分変動に伴う自己株式の増減: 1700万
従業員数 - 印刷情報メディア: -
研究開発費 - 資源環境ビジネス: -
貸倒引当金: -30億7100万
資産の部 - その他: 3574億4400万

2014年3月

持分法の適用範囲の変動: -
持分変動に伴う自己株式の増減: -
従業員数 - 印刷情報メディア: -
研究開発費 - 資源環境ビジネス: -
貸倒引当金: -22億6400万
資産の部 - その他: 3593億6300万

2015年3月

持分法の適用範囲の変動: -
持分変動に伴う自己株式の増減: -
従業員数 - 印刷情報メディア: -
研究開発費 - 資源環境ビジネス: -
貸倒引当金: -19億7300万
資産の部 - その他: 3566億6800万

2016年3月

持分法の適用範囲の変動: -
持分変動に伴う自己株式の増減: -
従業員数 - 印刷情報メディア: -
研究開発費 - 資源環境ビジネス: -
貸倒引当金: -34億3800万
資産の部 - その他: 3561億1100万

2017年3月

持分法の適用範囲の変動: -
持分変動に伴う自己株式の増減: -
従業員数 - 印刷情報メディア: -
研究開発費 - 資源環境ビジネス: -
貸倒引当金: -16億1300万
資産の部 - その他: 3724億8200万

2018年3月

持分法の適用範囲の変動: -
持分変動に伴う自己株式の増減: -
従業員数 - 印刷情報メディア: -
研究開発費 - 資源環境ビジネス: -
貸倒引当金: -15億1100万
資産の部 - その他: 4086億9800万

2019年3月

持分法の適用範囲の変動: -
持分変動に伴う自己株式の増減: -
従業員数 - 印刷情報メディア: 3,372
研究開発費 - 資源環境ビジネス: -
貸倒引当金: -18億3800万
資産の部 - その他: 3795億1900万

2020年3月

持分法の適用範囲の変動: -
持分変動に伴う自己株式の増減: -
従業員数 - 印刷情報メディア: 3,303
研究開発費 - 資源環境ビジネス: 4億4000万
貸倒引当金: -18億1100万
資産の部 - その他: 3626億7100万

2021年3月

持分法の適用範囲の変動: -
持分変動に伴う自己株式の増減: -
従業員数 - 印刷情報メディア: 3,078
研究開発費 - 資源環境ビジネス: 3億3700万
貸倒引当金: -16億7500万
資産の部 - その他: 5063億4500万

2022年3月

持分法の適用範囲の変動: -
持分変動に伴う自己株式の増減: -
従業員数 - 印刷情報メディア: -
研究開発費 - 資源環境ビジネス: -
貸倒引当金: -17億9000万
資産の部 - その他: 4612億8000万

2023年3月

持分法の適用範囲の変動: -
持分変動に伴う自己株式の増減: -
従業員数 - 印刷情報メディア: -
研究開発費 - 資源環境ビジネス: -
貸倒引当金: -17億9100万
資産の部 - その他: 4526億1300万

2024年3月

持分法の適用範囲の変動: -
持分変動に伴う自己株式の増減: -
従業員数 - 印刷情報メディア: -
研究開発費 - 資源環境ビジネス: -
貸倒引当金: -28億2800万
資産の部 - その他: 4908億300万