持分法の適用範囲の変動、棚卸資産の増減額(△は増加)
2008年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -45億7600万
2009年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- 4億5000万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 12億7000万
2010年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 194億7500万
2011年3月
2012年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -51億8300万
2013年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 53億3600万
2014年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -37億8300万
2015年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -52億1300万
2016年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -28億6800万
2017年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 73億3100万
2018年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -128億3700万
2019年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -163億6500万
2020年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -19億6800万
2021年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 201億6300万
2022年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -260億100万
2023年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -426億1500万