3861 王子 HD

時価

6400億円

PER 予

8.28倍

2010年以降

5.86-48.99倍
（2010-2024年）

0.58倍

2010年以降

0.45-1.26倍
（2010-2024年）

3.8%

ROE 予

7.03%

ROA 予

3.07%

持分法の適用範囲の変動、負ののれん発生益、減価償却累計額他3件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法の適用範囲の変動	負ののれん発生益	減価償却累計額	建物及び構築物（純額）	リース資産	有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 生活産業資材
2008/03	-	-	-1.52兆	2042億	-	-
2009/03	450百万	-	-1.56兆赤拡	2031億 -0.5%	15.5億	-
2010/03	-	-	-1.61兆赤拡	1965億 -3.3%	24.6億 +59.1%	-
2011/03	-	497百万	-1.68兆赤拡	1920億 -2.3%	74億 +200.9%	-
2012/03	-	806百万 +62.2%	-1.73兆赤拡	2004億 +4.4%	83.5億 +12.9%	-
2013/03	-	535百万 -33.6%	-1.82兆赤拡	2034億 +1.5%	96.1億 +15.1%	259億
2014/03	-	-	-1.86兆赤拡	2104億 +3.5%	106億 +10.2%	225億 -13.1%
2015/03	-	-	-1.91兆赤拡	2303億 +9.5%	75.3億 -28.9%	235億 +4.5%
2016/03	-	-	-1.92兆赤拡	2100億 -8.8%	80.5億 +7%	242億 +2.8%
2017/03	-	-	-1.97兆赤拡	2073億 -1.3%	88.7億 +10.1%	213億 -11.9%
2018/03	-	-	-2兆赤拡	2048億 -1.2%	90.8億 +2.4%	250億 +17.1%
2019/03	-	-	-2.05兆赤拡	1889億 -7.8%	90.1億 -0.7%	254億 +1.6%
2020/03	-	-	-2.08兆赤拡	1883億 -0.3%	506億 +461.3%	388億 +53.2%
2021/03	-	-	-2.09兆赤拡	1912億 +1.6%	558億 +10.4%	525億 +35.2%
2022/03	-	-	-2.16兆赤拡	1964億 +2.7%	654億 +17%	-
2023/03	-	-	-2.22兆赤拡	2160億 +10%	766億 +17.2%	-
2024/03	-	-	-2.28兆赤拡	2224億 +3%	840億 +9.7%	-

2008年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -1兆5224億
建物及び構築物（純額）: 2042億4900万
リース資産: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 生活産業資材: -

2009年3月

持分法の適用範囲の変動: 4億5000万
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -1兆5629億
建物及び構築物（純額）: 2031億4800万
リース資産: 15億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 生活産業資材: -

2010年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -1兆6092億
建物及び構築物（純額）: 1965億100万
リース資産: 24億5900万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 生活産業資材: -

2011年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: 4億9700万
減価償却累計額: -1兆6752億
建物及び構築物（純額）: 1920億3500万
リース資産: 74億
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 生活産業資材: -

2012年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: 8億600万
減価償却累計額: -1兆7286億
建物及び構築物（純額）: 2003億9800万
リース資産: 83億5100万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 生活産業資材: -

2013年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: 5億3500万
減価償却累計額: -1兆8170億
建物及び構築物（純額）: 2033億6300万
リース資産: 96億900万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 生活産業資材: 258億9400万

2014年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -1兆8567億
建物及び構築物（純額）: 2103億9300万
リース資産: 105億9200万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 生活産業資材: 225億100万

2015年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -1兆9079億
建物及び構築物（純額）: 2302億9700万
リース資産: 75億2900万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 生活産業資材: 235億2100万

2016年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -1兆9214億
建物及び構築物（純額）: 2100億1400万
リース資産: 80億5300万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 生活産業資材: 241億8500万

2017年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -1兆9653億
建物及び構築物（純額）: 2072億7100万
リース資産: 88億6800万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 生活産業資材: 213億1300万

2018年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -2兆29億
建物及び構築物（純額）: 2047億7700万
リース資産: 90億7700万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 生活産業資材: 249億6600万

2019年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -2兆511億
建物及び構築物（純額）: 1888億6100万
リース資産: 90億1200万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 生活産業資材: 253億5400万

2020年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -2兆784億
建物及び構築物（純額）: 1882億8600万
リース資産: 505億8700万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 生活産業資材: 388億3700万

2021年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -2兆901億
建物及び構築物（純額）: 1912億3100万
リース資産: 558億4400万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 生活産業資材: 525億200万

2022年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -2兆1562億
建物及び構築物（純額）: 1964億4800万
リース資産: 653億5600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 生活産業資材: -

2023年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -2兆2217億
建物及び構築物（純額）: 2160億4500万
リース資産: 765億7300万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 生活産業資材: -

2024年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -2兆2783億
建物及び構築物（純額）: 2224億4600万
リース資産: 840億1400万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 生活産業資材: -