持分法の適用範囲の変動、負ののれん発生益、減価償却累計額他3件
2008年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却累計額
- -1兆5224億
- 連結子会社の合併による増加
- -
- のれん - 資源環境ビジネス
- -
- 支払手形
- 2億5000万
2009年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- 4億5000万
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却累計額
- -1兆5629億
- 連結子会社の合併による増加
- -
- のれん - 資源環境ビジネス
- -
- 支払手形
- 2億1300万
2010年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却累計額
- -1兆6092億
- 連結子会社の合併による増加
- -
- のれん - 資源環境ビジネス
- -
- 支払手形
- 2億3000万
2011年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- 4億9700万
- 減価償却累計額
- -1兆6752億
- 連結子会社の合併による増加
- -
- のれん - 資源環境ビジネス
- -
- 支払手形
- 2億1800万
2012年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- 8億600万
- 減価償却累計額
- -1兆7286億
- 連結子会社の合併による増加
- -
- のれん - 資源環境ビジネス
- -
- 支払手形
- 1億8400万
2013年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- 5億3500万
- 減価償却累計額
- -1兆8170億
- 連結子会社の合併による増加
- -
- のれん - 資源環境ビジネス
- -
- 支払手形
- -
2014年3月
2015年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却累計額
- -1兆9079億
- 連結子会社の合併による増加
- -
- のれん - 資源環境ビジネス
- -17億8800万
- 支払手形
- -
2016年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却累計額
- -1兆9214億
- 連結子会社の合併による増加
- -3億7100万
- のれん - 資源環境ビジネス
- -1000万
- 支払手形
- -
2017年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却累計額
- -1兆9653億
- 連結子会社の合併による増加
- -
- のれん - 資源環境ビジネス
- -900万
- 支払手形
- -
2018年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却累計額
- -2兆29億
- 連結子会社の合併による増加
- -
- のれん - 資源環境ビジネス
- -900万
- 支払手形
- -
2019年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却累計額
- -2兆511億
- 連結子会社の合併による増加
- -
- のれん - 資源環境ビジネス
- -600万
- 支払手形
- -
2020年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却累計額
- -2兆784億
- 連結子会社の合併による増加
- -8800万
- のれん - 資源環境ビジネス
- -600万
- 支払手形
- -
2021年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却累計額
- -2兆901億
- 連結子会社の合併による増加
- -
- のれん - 資源環境ビジネス
- -500万
- 支払手形
- -
2022年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却累計額
- -2兆1562億
- 連結子会社の合併による増加
- -1億4100万
- のれん - 資源環境ビジネス
- -
- 支払手形
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