3861 王子 HD

時価

6258億円

PER 予

8.1倍

2010年以降

5.86-48.99倍
（2010-2024年）

0.57倍

2010年以降

0.45-1.26倍
（2010-2024年）

3.89%

ROE 予

7.03%

ROA 予

3.07%

持分法の適用範囲の変動、負ののれん発生益、減価償却累計額他3件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法の適用範囲の変動	負ののれん発生益	減価償却累計額	固定資産圧縮損	有形固定資産合計	在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
2008/03	-	-	-1.52兆	2百万	0.92兆	-
2009/03	450百万	-	-1.56兆赤拡	1百万 -50%	0.91兆 -0.4%	-20.6億
2010/03	-	-	-1.61兆赤拡	-	0.89兆 -2.2%	-
2011/03	-	497百万	-1.68兆赤拡	-	0.89兆 -0.1%	-
2012/03	-	806百万 +62.2%	-1.73兆赤拡	-	0.88兆 -1%	-
2013/03	-	535百万 -33.6%	-1.82兆赤拡	-	1.09兆 +23.6%	-
2014/03	-	-	-1.86兆赤拡	-	1.14兆 +4.4%	-
2015/03	-	-	-1.91兆赤拡	-	1.25兆 +9.7%	-
2016/03	-	-	-1.92兆赤拡	-	1.11兆 -10.9%	-
2017/03	-	-	-1.97兆赤拡	-	1.07兆 -3.9%	-
2018/03	-	-	-2兆赤拡	-	1.06兆 -1.3%	-
2019/03	-	-	-2.05兆赤拡	-	0.98兆 -6.8%	-
2020/03	-	-	-2.08兆赤拡	-	1.02兆 +3.2%	-
2021/03	-	-	-2.09兆赤拡	-	1.04兆 +2.5%	-
2022/03	-	-	-2.16兆赤拡	-	1.13兆 +8.2%	-
2023/03	-	-	-2.22兆赤拡	-	1.21兆 +7.2%	-
2024/03	-	-	-2.28兆赤拡	-	1.27兆 +5.4%	-

2008年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -1兆5224億
固定資産圧縮損: 200万
有形固定資産合計: 9153億4100万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2009年3月

持分法の適用範囲の変動: 4億5000万
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -1兆5629億
固定資産圧縮損: 100万
有形固定資産合計: 9119億4600万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -20億6100万

2010年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -1兆6092億
固定資産圧縮損: -
有形固定資産合計: 8917億9600万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2011年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: 4億9700万
減価償却累計額: -1兆6752億
固定資産圧縮損: -
有形固定資産合計: 8912億5800万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2012年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: 8億600万
減価償却累計額: -1兆7286億
固定資産圧縮損: -
有形固定資産合計: 8825億6500万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2013年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: 5億3500万
減価償却累計額: -1兆8170億
固定資産圧縮損: -
有形固定資産合計: 1兆906億
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2014年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -1兆8567億
固定資産圧縮損: -
有形固定資産合計: 1兆1381億
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2015年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -1兆9079億
固定資産圧縮損: -
有形固定資産合計: 1兆2485億
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2016年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -1兆9214億
固定資産圧縮損: -
有形固定資産合計: 1兆1130億
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2017年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -1兆9653億
固定資産圧縮損: -
有形固定資産合計: 1兆701億
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2018年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -2兆29億
固定資産圧縮損: -
有形固定資産合計: 1兆566億
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2019年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -2兆511億
固定資産圧縮損: -
有形固定資産合計: 9847億5900万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2020年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -2兆784億
固定資産圧縮損: -
有形固定資産合計: 1兆157億
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2021年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -2兆901億
固定資産圧縮損: -
有形固定資産合計: 1兆414億
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2022年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -2兆1562億
固定資産圧縮損: -
有形固定資産合計: 1兆1273億
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2023年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -2兆2217億
固定資産圧縮損: -
有形固定資産合計: 1兆2082億
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2024年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -2兆2783億
固定資産圧縮損: -
有形固定資産合計: 1兆2735億
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -