3861 王子 HD

時価

6360億円

PER 予

8.23倍

2010年以降

5.86-48.99倍
（2010-2024年）

0.58倍

2010年以降

0.45-1.26倍
（2010-2024年）

3.83%

ROE 予

7.03%

ROA 予

3.07%

持分法の適用範囲の変動、負ののれん発生益、減価償却累計額他3件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法の適用範囲の変動	負ののれん発生益	減価償却累計額	持分法適用会社による自己株式の取得	従業員数 - 生活産業資材	工具
2008/03	-	-	-1.52兆	-	-	70.1億
2009/03	450百万	-	-1.56兆赤拡	-	-	58.8億 -16.1%
2010/03	-	-	-1.61兆赤拡	-	-	51.4億 -12.6%
2011/03	-	497百万	-1.68兆赤拡	-	-	52.6億 +2.4%
2012/03	-	806百万 +62.2%	-1.73兆赤拡	-60百万	-	49.5億 -5.9%
2013/03	-	535百万 -33.6%	-1.82兆赤拡	-4百万赤縮	-	62.6億 +26.4%
2014/03	-	-	-1.86兆赤拡	-	-	61.1億 -2.3%
2015/03	-	-	-1.91兆赤拡	-	-	64.2億 +5.1%
2016/03	-	-	-1.92兆赤拡	-	-	55.9億 -13%
2017/03	-	-	-1.97兆赤拡	-	-	53.7億 -3.9%
2018/03	-	-	-2兆赤拡	-	-	53.1億 -1.1%
2019/03	-	-	-2.05兆赤拡	-	17,770	49.1億 -7.5%
2020/03	-	-	-2.08兆赤拡	-	18,254 +2.72%	55.6億 +13.1%
2021/03	-	-	-2.09兆赤拡	-	18,355 +0.55%	56.9億 +2.4%
2022/03	-	-	-2.16兆赤拡	-	-	55.9億 -1.9%
2023/03	-	-	-2.22兆赤拡	-	-	65.5億 +17.3%
2024/03	-	-	-2.28兆赤拡	-	-	71.1億 +8.5%

2008年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -1兆5224億
持分法適用会社による自己株式の取得: -
従業員数 - 生活産業資材: -
工具: 70億1200万

2009年3月

持分法の適用範囲の変動: 4億5000万
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -1兆5629億
持分法適用会社による自己株式の取得: -
従業員数 - 生活産業資材: -
工具: 58億8300万

2010年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -1兆6092億
持分法適用会社による自己株式の取得: -
従業員数 - 生活産業資材: -
工具: 51億3900万

2011年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: 4億9700万
減価償却累計額: -1兆6752億
持分法適用会社による自己株式の取得: -
従業員数 - 生活産業資材: -
工具: 52億6300万

2012年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: 8億600万
減価償却累計額: -1兆7286億
持分法適用会社による自己株式の取得: -6000万
従業員数 - 生活産業資材: -
工具: 49億5200万

2013年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: 5億3500万
減価償却累計額: -1兆8170億
持分法適用会社による自己株式の取得: -400万
従業員数 - 生活産業資材: -
工具: 62億5800万

2014年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -1兆8567億
持分法適用会社による自己株式の取得: -
従業員数 - 生活産業資材: -
工具: 61億1100万

2015年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -1兆9079億
持分法適用会社による自己株式の取得: -
従業員数 - 生活産業資材: -
工具: 64億2200万

2016年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -1兆9214億
持分法適用会社による自己株式の取得: -
従業員数 - 生活産業資材: -
工具: 55億8800万

2017年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -1兆9653億
持分法適用会社による自己株式の取得: -
従業員数 - 生活産業資材: -
工具: 53億7100万

2018年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -2兆29億
持分法適用会社による自己株式の取得: -
従業員数 - 生活産業資材: -
工具: 53億1300万

2019年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -2兆511億
持分法適用会社による自己株式の取得: -
従業員数 - 生活産業資材: 17,770
工具: 49億1400万

2020年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -2兆784億
持分法適用会社による自己株式の取得: -
従業員数 - 生活産業資材: 18,254
工具: 55億6000万

2021年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -2兆901億
持分法適用会社による自己株式の取得: -
従業員数 - 生活産業資材: 18,355
工具: 56億9100万

2022年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -2兆1562億
持分法適用会社による自己株式の取得: -
従業員数 - 生活産業資材: -
工具: 55億8500万

2023年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -2兆2217億
持分法適用会社による自己株式の取得: -
従業員数 - 生活産業資材: -
工具: 65億5300万

2024年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -2兆2783億
持分法適用会社による自己株式の取得: -
従業員数 - 生活産業資材: -
工具: 71億800万