3861 王子 HD

時価

6360億円

PER 予

8.23倍

2010年以降

5.86-48.99倍
（2010-2024年）

0.58倍

2010年以降

0.45-1.26倍
（2010-2024年）

3.83%

ROE 予

7.03%

ROA 予

3.07%

持分法の適用範囲の変動、負ののれん発生益、減価償却累計額他3件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法の適用範囲の変動	負ののれん発生益	減価償却累計額	持分法適用会社による自己株式の取得	当期変動額合計	減損損失
2008/03	-	-	-1.52兆	-	87百万	7.75億
2009/03	450百万	-	-1.56兆赤拡	-	-19百万赤転	52.6億 +578.8%
2010/03	-	-	-1.61兆赤拡	-	-10百万赤縮	11.2億 -78.7%
2011/03	-	497百万	-1.68兆赤拡	-	-2百万赤縮	5.66億 -49.4%
2012/03	-	806百万 +62.2%	-1.73兆赤拡	-60百万	-6百万赤拡	4.27億 -24.6%
2013/03	-	535百万 -33.6%	-1.82兆赤拡	-4百万赤縮	-81百万赤拡	14.7億 +243.6%
2014/03	-	-	-1.86兆赤拡	-	-	49.3億 +235.8%
2015/03	-	-	-1.91兆赤拡	-	-	1.91億 -96.1%
2016/03	-	-	-1.92兆赤拡	-	-	626億大幅増
2017/03	-	-	-1.97兆赤拡	-	-	69.7億 -88.9%
2018/03	-	-	-2兆赤拡	-	-	23.6億 -66.1%
2019/03	-	-	-2.05兆赤拡	-	-	341億大幅増
2020/03	-	-	-2.08兆赤拡	-	-	17.3億 -94.9%
2021/03	-	-	-2.09兆赤拡	-	-	4.97億 -71.2%
2022/03	-	-	-2.16兆赤拡	-	-	29.7億 +497.2%
2023/03	-	-	-2.22兆赤拡	-	-	0.31億 -99%
2024/03	-	-	-2.28兆赤拡	-	-	39.8億大幅増

2008年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -1兆5224億
持分法適用会社による自己株式の取得: -
当期変動額合計: 8700万
減損損失: 7億7500万

2009年3月

持分法の適用範囲の変動: 4億5000万
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -1兆5629億
持分法適用会社による自己株式の取得: -
当期変動額合計: -1900万
減損損失: 52億6100万

2010年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -1兆6092億
持分法適用会社による自己株式の取得: -
当期変動額合計: -1000万
減損損失: 11億1800万

2011年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: 4億9700万
減価償却累計額: -1兆6752億
持分法適用会社による自己株式の取得: -
当期変動額合計: -200万
減損損失: 5億6600万

2012年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: 8億600万
減価償却累計額: -1兆7286億
持分法適用会社による自己株式の取得: -6000万
当期変動額合計: -600万
減損損失: 4億2700万

2013年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: 5億3500万
減価償却累計額: -1兆8170億
持分法適用会社による自己株式の取得: -400万
当期変動額合計: -8100万
減損損失: 14億6700万

2014年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -1兆8567億
持分法適用会社による自己株式の取得: -
当期変動額合計: -
減損損失: 49億2600万

2015年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -1兆9079億
持分法適用会社による自己株式の取得: -
当期変動額合計: -
減損損失: 1億9100万

2016年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -1兆9214億
持分法適用会社による自己株式の取得: -
当期変動額合計: -
減損損失: 625億8300万

2017年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -1兆9653億
持分法適用会社による自己株式の取得: -
当期変動額合計: -
減損損失: 69億7200万

2018年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -2兆29億
持分法適用会社による自己株式の取得: -
当期変動額合計: -
減損損失: 23億6400万

2019年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -2兆511億
持分法適用会社による自己株式の取得: -
当期変動額合計: -
減損損失: 341億4100万

2020年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -2兆784億
持分法適用会社による自己株式の取得: -
当期変動額合計: -
減損損失: 17億2800万

2021年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -2兆901億
持分法適用会社による自己株式の取得: -
当期変動額合計: -
減損損失: 4億9700万

2022年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -2兆1562億
持分法適用会社による自己株式の取得: -
当期変動額合計: -
減損損失: 29億6800万

2023年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -2兆2217億
持分法適用会社による自己株式の取得: -
当期変動額合計: -
減損損失: 3100万

2024年3月

持分法の適用範囲の変動: -
負ののれん発生益: -
減価償却累計額: -2兆2783億
持分法適用会社による自己株式の取得: -
当期変動額合計: -
減損損失: 39億8000万