持分法の適用範囲の変動、関係会社長期貸付金、営業未収入金他4件
2008年3月
2009年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- 4億5000万
- 関係会社長期貸付金
- 109億7200万
- 営業未収入金
- -
- 自己株式の取得
- -
- 退職給付に係る調整額（税引後）
- -
- 従業員数 - 機能材
- -
- 実効税率変更に伴う準備金の増加
- -
2010年3月
2011年3月
2012年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 関係会社長期貸付金
- 521億1400万
- 営業未収入金
- -
- 自己株式の取得
- -
- 退職給付に係る調整額（税引後）
- -
- 従業員数 - 機能材
- -
- 実効税率変更に伴う準備金の増加
- 4500万
2013年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 関係会社長期貸付金
- 3706億7200万
- 営業未収入金
- 92億6200万
- 自己株式の取得
- -3600万
- 退職給付に係る調整額（税引後）
- -
- 従業員数 - 機能材
- -
- 実効税率変更に伴う準備金の増加
- -
2014年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 関係会社長期貸付金
- -
- 営業未収入金
- 1億4900万
- 自己株式の取得
- -1億2900万
- 退職給付に係る調整額（税引後）
- -
- 従業員数 - 機能材
- -
- 実効税率変更に伴う準備金の増加
- -
2015年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 関係会社長期貸付金
- -
- 営業未収入金
- 1億7000万
- 自己株式の取得
- -9500万
- 退職給付に係る調整額（税引後）
- 78億9900万
- 従業員数 - 機能材
- -
- 実効税率変更に伴う準備金の増加
- -
2016年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 関係会社長期貸付金
- -
- 営業未収入金
- 1億4400万
- 自己株式の取得
- -1億1900万
- 退職給付に係る調整額（税引後）
- -71億7300万
- 従業員数 - 機能材
- -
- 実効税率変更に伴う準備金の増加
- -
2017年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 関係会社長期貸付金
- -
- 営業未収入金
- 1億7300万
- 自己株式の取得
- -5億9100万
- 退職給付に係る調整額（税引後）
- 165億8100万
- 従業員数 - 機能材
- -
- 実効税率変更に伴う準備金の増加
- -
2018年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 関係会社長期貸付金
- -
- 営業未収入金
- 1億8800万
- 自己株式の取得
- -1億1900万
- 退職給付に係る調整額（税引後）
- 127億5400万
- 従業員数 - 機能材
- -
- 実効税率変更に伴う準備金の増加
- -
2019年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 関係会社長期貸付金
- -
- 営業未収入金
- 1億8300万
- 自己株式の取得
- -5000万
- 退職給付に係る調整額（税引後）
- -60億8900万
- 従業員数 - 機能材
- 5,214
- 実効税率変更に伴う準備金の増加
- -
2020年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 関係会社長期貸付金
- -
- 営業未収入金
- 1億2800万
- 自己株式の取得
- -5億8200万
- 退職給付に係る調整額（税引後）
- -50億
- 従業員数 - 機能材
- 5,133
- 実効税率変更に伴う準備金の増加
- -
2021年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 関係会社長期貸付金
- -
- 営業未収入金
- 1億4200万
- 自己株式の取得
- -400万
- 退職給付に係る調整額（税引後）
- 182億5800万
- 従業員数 - 機能材
- 4,767
- 実効税率変更に伴う準備金の増加
- -
2022年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 関係会社長期貸付金
- -
- 営業未収入金
- 4億5200万
- 自己株式の取得
- -500万
- 退職給付に係る調整額（税引後）
- 2億7700万
- 従業員数 - 機能材
- -
- 実効税率変更に伴う準備金の増加
- -
2023年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 関係会社長期貸付金
- -
- 営業未収入金
- 7億1500万
- 自己株式の取得
- -3億4900万
- 退職給付に係る調整額（税引後）
- -77億3500万
- 従業員数 - 機能材
- -
- 実効税率変更に伴う準備金の増加
- -
2024年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 関係会社長期貸付金
- -
- 営業未収入金
- 2億3100万
- 自己株式の取得
- -48億200万
- 退職給付に係る調整額（税引後）
- 278億7300万
- 従業員数 - 機能材
- -
- 実効税率変更に伴う準備金の増加
- -