3861 王子 HD

時価

6177億円

PER 予

7.99倍

2010年以降

5.86-48.99倍
（2010-2024年）

0.56倍

2010年以降

0.45-1.26倍
（2010-2024年）

3.94%

ROE 予

7.03%

ROA 予

3.07%

持分法の適用範囲の変動、資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額、利益準備金他2件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法の適用範囲の変動		資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額		利益準備金		有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材		貸付けによる支出
2007/03	-		-		246億		-		-
2008/03	-		-		246億	±0%	-		-132億
2009/03	450百万		-		246億	±0%	-		-50億	赤縮
2010/03	-		-		246億	±0%	-		-51.5億	赤拡
2011/03	-		81百万		246億	±0%	-		-80.2億	赤拡
2012/03	-		-		246億	±0%	-		-30.3億	赤縮
2013/03	-		-		246億	±0%	-		-25.4億	赤縮
2014/03	-		-		246億	±0%	-		-19.3億	赤縮
2015/03	-		-		246億	±0%	-		-22億	赤拡
2016/03	-		-		246億	±0%	-		-27.9億	赤拡
2017/03	-		-		246億	±0%	-		-44.5億	赤拡
2018/03	-		-		246億	±0%	-		-41.2億	赤縮
2019/03	-		-		246億	±0%	-		-18.6億	赤縮
2020/03	-		-		246億	±0%	-		-11.1億	赤縮
2021/03	-		-		246億	±0%	74.2億		-10.7億	赤縮
2022/03	-		-		246億	±0%	147億	+97.8%	-5.46億	赤縮
2023/03	-		-		246億	±0%	156億	+6.2%	-9.11億	赤拡
2024/03	-		-		-		-		-6.37億	赤縮

2007年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: -
貸付けによる支出: -

2008年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: -
貸付けによる支出: -131億7900万

2009年3月

持分法の適用範囲の変動: 4億5000万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: -
貸付けによる支出: -50億400万

2010年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: -
貸付けによる支出: -51億4600万

2011年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: 8100万
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: -
貸付けによる支出: -80億2100万

2012年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: -
貸付けによる支出: -30億2700万

2013年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: -
貸付けによる支出: -25億3700万

2014年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: -
貸付けによる支出: -19億3100万

2015年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: -
貸付けによる支出: -22億300万

2016年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: -
貸付けによる支出: -27億9000万

2017年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: -
貸付けによる支出: -44億5000万

2018年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: -
貸付けによる支出: -41億2300万

2019年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: -
貸付けによる支出: -18億5800万

2020年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: -
貸付けによる支出: -11億1300万

2021年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: 74億1700万
貸付けによる支出: -10億6600万

2022年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: 146億6900万
貸付けによる支出: -5億4600万

2023年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: 246億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: 155億8100万
貸付けによる支出: -9億1100万

2024年3月

持分法の適用範囲の変動: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
利益準備金: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材: -
貸付けによる支出: -6億3700万