持分法の適用範囲の変動、従業員数 - 生活産業資材、有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 生活産業資材他2件
2008年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 従業員数 - 生活産業資材
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 生活産業資材
- -
- 構築物
- 258億2600万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 117億6800万
2009年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- 4億5000万
- 従業員数 - 生活産業資材
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 生活産業資材
- -
- 構築物
- 246億5200万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- -63億2400万
2010年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 従業員数 - 生活産業資材
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 生活産業資材
- -
- 構築物
- 227億8700万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 248億8600万
2011年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 従業員数 - 生活産業資材
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 生活産業資材
- -
- 構築物
- 218億3000万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 246億1900万
2012年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 従業員数 - 生活産業資材
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 生活産業資材
- -
- 構築物
- 206億8800万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 221億7700万
2013年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 従業員数 - 生活産業資材
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 生活産業資材
- 258億9400万
- 構築物
- 5億9100万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 256億
2014年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 従業員数 - 生活産業資材
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 生活産業資材
- 225億100万
- 構築物
- 8億1300万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 316億1800万
2015年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 従業員数 - 生活産業資材
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 生活産業資材
- 235億2100万
- 構築物
- 7億1800万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 155億2600万
2016年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 従業員数 - 生活産業資材
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 生活産業資材
- 241億8500万
- 構築物
- 6億2700万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 127億600万
2017年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 従業員数 - 生活産業資材
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 生活産業資材
- 213億1300万
- 構築物
- 3億6800万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 402億7000万
2018年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 従業員数 - 生活産業資材
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 生活産業資材
- 249億6600万
- 構築物
- 2億9800万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 362億2200万
2019年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 従業員数 - 生活産業資材
- 17,770
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 生活産業資材
- 253億5400万
- 構築物
- 2億6600万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 519億7700万
2020年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 従業員数 - 生活産業資材
- 18,254
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 生活産業資材
- 388億3700万
- 構築物
- 2億3800万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 581億8100万
2021年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 従業員数 - 生活産業資材
- 18,355
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 生活産業資材
- 525億200万
- 構築物
- 2億2100万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 496億3500万
2022年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 従業員数 - 生活産業資材
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 生活産業資材
- -
- 構築物
- 1億8400万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 875億900万
2023年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 従業員数 - 生活産業資材
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 生活産業資材
- -
- 構築物
- 2億6300万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 564億8300万