3861 王子 HD

時価

6370億円

PER 予

8.24倍

2010年以降

5.86-48.99倍
（2010-2024年）

0.58倍

2010年以降

0.45-1.26倍
（2010-2024年）

3.82%

ROE 予

7.03%

ROA 予

3.07%

持分法の適用範囲の変動、前払年金費用、営業外収益計他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法の適用範囲の変動	前払年金費用	営業外収益計	従業員数 - 印刷情報メディア	資産の部 - 生活産業資材	有形及び無形固定資産の売却による収入
2008/03	-	98.8億	133億	-	-	36億
2009/03	450百万	116億 +17.4%	178億 +33.6%	-	-	31億 -14%
2010/03	-	112億 -3.2%	102億 -42.9%	-	-	84.2億 +172.1%
2011/03	-	99.9億 -11%	127億 +25%	-	-	18.8億 -77.7%
2012/03	-	87.8億 -12.2%	122億 -3.8%	-	-	19.9億 +5.6%
2013/03	-	-	209億 +71.5%	-	5826億	19億 -4.4%
2014/03	-	-	264億 +25.9%	-	5535億 -5%	128億 +576.7%
2015/03	-	-	237億 -10.2%	-	6248億 +12.9%	13.9億 -89.2%
2016/03	-	-	147億 -38%	-	5944億 -4.9%	46.2億 +232.5%
2017/03	-	-	114億 -22.6%	-	5958億 +0.2%	138億 +197.9%
2018/03	-	-	109億 -4.1%	-	6022億 +1.1%	31.3億 -77.2%
2019/03	-	-	276億 +153.3%	3,372	6570億 +9.1%	5.3億 -83.1%
2020/03	-	-	143億 -48.2%	3,303 -2.05%	6643億 +1.1%	5.94億 +12.1%
2021/03	-	-	146億 +1.9%	3,078 -6.81%	6365億 -4.2%	8.54億 +43.8%
2022/03	-	-	304億 +108.4%	-	-	29.1億 +240.2%
2023/03	-	-	254億 -16.3%	-	-	5.55億 -80.9%
2024/03	-	-	336億 +32%	-	-	55.7億 +904%

2008年3月

持分法の適用範囲の変動: -
前払年金費用: 98億7500万
営業外収益計: 133億900万
従業員数 - 印刷情報メディア: -
資産の部 - 生活産業資材: -
有形及び無形固定資産の売却による収入: 35億9700万

2009年3月

持分法の適用範囲の変動: 4億5000万
前払年金費用: 115億9500万
営業外収益計: 177億8100万
従業員数 - 印刷情報メディア: -
資産の部 - 生活産業資材: -
有形及び無形固定資産の売却による収入: 30億9500万

2010年3月

持分法の適用範囲の変動: -
前払年金費用: 112億2700万
営業外収益計: 101億5500万
従業員数 - 印刷情報メディア: -
資産の部 - 生活産業資材: -
有形及び無形固定資産の売却による収入: 84億2300万

2011年3月

持分法の適用範囲の変動: -
前払年金費用: 99億9200万
営業外収益計: 126億9800万
従業員数 - 印刷情報メディア: -
資産の部 - 生活産業資材: -
有形及び無形固定資産の売却による収入: 18億7900万

2012年3月

持分法の適用範囲の変動: -
前払年金費用: 87億7700万
営業外収益計: 122億1100万
従業員数 - 印刷情報メディア: -
資産の部 - 生活産業資材: -
有形及び無形固定資産の売却による収入: 19億8500万

2013年3月

持分法の適用範囲の変動: -
前払年金費用: -
営業外収益計: 209億3800万
従業員数 - 印刷情報メディア: -
資産の部 - 生活産業資材: 5825億6800万
有形及び無形固定資産の売却による収入: 18億9800万

2014年3月

持分法の適用範囲の変動: -
前払年金費用: -
営業外収益計: 263億6000万
従業員数 - 印刷情報メディア: -
資産の部 - 生活産業資材: 5535億3000万
有形及び無形固定資産の売却による収入: 128億4400万

2015年3月

持分法の適用範囲の変動: -
前払年金費用: -
営業外収益計: 236億6600万
従業員数 - 印刷情報メディア: -
資産の部 - 生活産業資材: 6247億5100万
有形及び無形固定資産の売却による収入: 13億9000万

2016年3月

持分法の適用範囲の変動: -
前払年金費用: -
営業外収益計: 146億7700万
従業員数 - 印刷情報メディア: -
資産の部 - 生活産業資材: 5944億2000万
有形及び無形固定資産の売却による収入: 46億2200万

2017年3月

持分法の適用範囲の変動: -
前払年金費用: -
営業外収益計: 113億5900万
従業員数 - 印刷情報メディア: -
資産の部 - 生活産業資材: 5957億5200万
有形及び無形固定資産の売却による収入: 137億6900万

2018年3月

持分法の適用範囲の変動: -
前払年金費用: -
営業外収益計: 108億9600万
従業員数 - 印刷情報メディア: -
資産の部 - 生活産業資材: 6022億2100万
有形及び無形固定資産の売却による収入: 31億3300万

2019年3月

持分法の適用範囲の変動: -
前払年金費用: -
営業外収益計: 275億9600万
従業員数 - 印刷情報メディア: 3,372
資産の部 - 生活産業資材: 6570億4400万
有形及び無形固定資産の売却による収入: 5億3000万

2020年3月

持分法の適用範囲の変動: -
前払年金費用: -
営業外収益計: 143億500万
従業員数 - 印刷情報メディア: 3,303
資産の部 - 生活産業資材: 6642億6700万
有形及び無形固定資産の売却による収入: 5億9400万

2021年3月

持分法の適用範囲の変動: -
前払年金費用: -
営業外収益計: 145億7600万
従業員数 - 印刷情報メディア: 3,078
資産の部 - 生活産業資材: 6365億3600万
有形及び無形固定資産の売却による収入: 8億5400万

2022年3月

持分法の適用範囲の変動: -
前払年金費用: -
営業外収益計: 303億8100万
従業員数 - 印刷情報メディア: -
資産の部 - 生活産業資材: -
有形及び無形固定資産の売却による収入: 29億500万

2023年3月

持分法の適用範囲の変動: -
前払年金費用: -
営業外収益計: 254億2700万
従業員数 - 印刷情報メディア: -
資産の部 - 生活産業資材: -
有形及び無形固定資産の売却による収入: 5億5500万

2024年3月

持分法の適用範囲の変動: -
前払年金費用: -
営業外収益計: 335億5600万
従業員数 - 印刷情報メディア: -
資産の部 - 生活産業資材: -
有形及び無形固定資産の売却による収入: 55億7200万