持分法の適用範囲の変動、仕入債務の増減額（△は減少）
2008年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -115億2000万
2009年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- 4億5000万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -403億3500万
2010年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -37億8500万
2011年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 30億5100万
2012年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 174億8200万
2013年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -123億1300万
2014年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -110億4200万
2015年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -5億6800万
2016年3月
2017年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 31億900万
2018年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 403億7900万
2019年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 63億8100万
2020年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -426億900万
2021年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -119億3300万
2022年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 339億3700万
2023年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 95億3300万