持分法の適用範囲の変動、工具、減価償却累計額他2件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 工具
- 536億9500万
- 減価償却累計額
- -
- 関連会社株式譲渡損失引当金繰入額
- -
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- -
2009年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- 4億5000万
- 工具
- 524億7300万
- 減価償却累計額
- -5億1000万
- 関連会社株式譲渡損失引当金繰入額
- -
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- -
2010年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 工具
- 523億6700万
- 減価償却累計額
- -5億4800万
- 関連会社株式譲渡損失引当金繰入額
- -
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- -
2011年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 工具
- 549億2900万
- 減価償却累計額
- -20億4300万
- 関連会社株式譲渡損失引当金繰入額
- -
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- -
2012年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 工具
- 553億8900万
- 減価償却累計額
- -30億9100万
- 関連会社株式譲渡損失引当金繰入額
- -
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- -
2013年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 工具
- 593億4300万
- 減価償却累計額
- -42億9500万
- 関連会社株式譲渡損失引当金繰入額
- -
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- 52億4900万
2014年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 工具
- 602億1100万
- 減価償却累計額
- -52億6200万
- 関連会社株式譲渡損失引当金繰入額
- -
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- 79億7400万
2015年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 工具
- 618億900万
- 減価償却累計額
- -48億7200万
- 関連会社株式譲渡損失引当金繰入額
- 123億6600万
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- 108億6200万
2016年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 工具
- 613億6700万
- 減価償却累計額
- -53億5600万
- 関連会社株式譲渡損失引当金繰入額
- -
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- 155億1000万
2017年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 工具
- 594億3200万
- 減価償却累計額
- -57億5400万
- 関連会社株式譲渡損失引当金繰入額
- -
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- 180億5800万
2018年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 工具
- 601億4100万
- 減価償却累計額
- -62億8800万
- 関連会社株式譲渡損失引当金繰入額
- -
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- 177億7400万
2019年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 工具
- 598億9400万
- 減価償却累計額
- -67億1500万
- 関連会社株式譲渡損失引当金繰入額
- -
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- 174億9500万
2020年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 工具
- 607億6500万
- 減価償却累計額
- -157億3800万
- 関連会社株式譲渡損失引当金繰入額
- -
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- 164億7900万
2021年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 工具
- 607億9100万
- 減価償却累計額
- -197億6700万
- 関連会社株式譲渡損失引当金繰入額
- -
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- 163億800万
2022年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 工具
- 616億2200万
- 減価償却累計額
- -227億1300万
- 関連会社株式譲渡損失引当金繰入額
- -
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- -
2023年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 工具
- 639億3400万
- 減価償却累計額
- -292億900万
- 関連会社株式譲渡損失引当金繰入額
- -
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- -
2024年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 工具
- 662億7300万
- 減価償却累計額
- -321億9900万
- 関連会社株式譲渡損失引当金繰入額
- -
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- -