売上債権の増減額(△は増加)、持分法適用会社の合併による自己株式の増加、土地再評価差額金(税引後)他1件
2008年3月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 515億5700万
- 持分法適用会社の合併による自己株式の増加
- -
- 土地再評価差額金(税引後)
- -
- 現金及び預金
- 812億100万
2009年3月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 210億7000万
- 持分法適用会社の合併による自己株式の増加
- -
- 土地再評価差額金(税引後)
- -
- 現金及び預金
- 917億8100万
2010年3月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 217億3300万
- 持分法適用会社の合併による自己株式の増加
- -
- 土地再評価差額金(税引後)
- -
- 現金及び預金
- 427億5800万
2011年3月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 89億7500万
- 持分法適用会社の合併による自己株式の増加
- -
- 土地再評価差額金(税引後)
- -
- 現金及び預金
- 323億9300万
2012年3月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -18億1300万
- 持分法適用会社の合併による自己株式の増加
- -
- 土地再評価差額金(税引後)
- 13億3100万
- 現金及び預金
- 438億8100万
2013年3月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 49億100万
- 持分法適用会社の合併による自己株式の増加
- -
- 土地再評価差額金(税引後)
- -
- 現金及び預金
- 506億2100万
2014年3月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -27億900万
- 持分法適用会社の合併による自己株式の増加
- -1200万
- 土地再評価差額金(税引後)
- -
- 現金及び預金
- 455億7500万
2015年3月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -32億2800万
- 持分法適用会社の合併による自己株式の増加
- -
- 土地再評価差額金(税引後)
- 8億2700万
- 現金及び預金
- 455億6700万
2016年3月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 71億4100万
- 持分法適用会社の合併による自己株式の増加
- -
- 土地再評価差額金(税引後)
- 4億1500万
- 現金及び預金
- 439億6800万
2017年3月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -27億4000万
- 持分法適用会社の合併による自己株式の増加
- -
- 土地再評価差額金(税引後)
- -
- 現金及び預金
- 438億3300万
2018年3月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -321億4200万
- 持分法適用会社の合併による自己株式の増加
- -
- 土地再評価差額金(税引後)
- -
- 現金及び預金
- 503億5700万
2019年3月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -140億500万
- 持分法適用会社の合併による自己株式の増加
- -
- 土地再評価差額金(税引後)
- -
- 現金及び預金
- 787億5600万
2020年3月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 317億2900万
- 持分法適用会社の合併による自己株式の増加
- -
- 土地再評価差額金(税引後)
- -
- 現金及び預金
- 739億4300万
2021年3月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 18億7000万
- 持分法適用会社の合併による自己株式の増加
- -
- 土地再評価差額金(税引後)
- -
- 現金及び預金
- 1305億2900万
2022年3月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -209億6000万
- 持分法適用会社の合併による自己株式の増加
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- 土地再評価差額金(税引後)
- -
- 現金及び預金
- 447億4900万
2023年3月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -438億8900万
- 持分法適用会社の合併による自己株式の増加
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- 土地再評価差額金(税引後)
- -
- 現金及び預金
- 507億7400万
2024年3月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 174億9600万
- 持分法適用会社の合併による自己株式の増加
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- 土地再評価差額金(税引後)
- -
- 現金及び預金
- 580億8800万