減価償却費 - 機能材、貸倒引当金の増減額(△は減少)、投資有価証券の売却による収入他2件
2008年3月
- 減価償却費 - 機能材
- -
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- 7億6200万
- 投資有価証券の売却による収入
- 7億8500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 現金及び預金
- 812億100万
2009年3月
- 減価償却費 - 機能材
- -
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- 13億1400万
- 投資有価証券の売却による収入
- 123億7000万
- 持分法の適用範囲の変動
- 4億5000万
- 現金及び預金
- 917億8100万
2010年3月
- 減価償却費 - 機能材
- -
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- 29億500万
- 投資有価証券の売却による収入
- 21億1900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 現金及び預金
- 427億5800万
2011年3月
- 減価償却費 - 機能材
- -
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- 4億500万
- 投資有価証券の売却による収入
- 12億6900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 現金及び預金
- 323億9300万
2012年3月
- 減価償却費 - 機能材
- -
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- 6000万
- 投資有価証券の売却による収入
- 28億2100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 現金及び預金
- 438億8100万
2013年3月
- 減価償却費 - 機能材
- 106億5700万
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -9億9100万
- 投資有価証券の売却による収入
- 28億2900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 現金及び預金
- 506億2100万
2014年3月
- 減価償却費 - 機能材
- 112億9600万
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -13億5100万
- 投資有価証券の売却による収入
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 現金及び預金
- 455億7500万
2015年3月
- 減価償却費 - 機能材
- 102億2400万
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -4億4500万
- 投資有価証券の売却による収入
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 現金及び預金
- 455億6700万
2016年3月
- 減価償却費 - 機能材
- 84億9000万
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- 3億9900万
- 投資有価証券の売却による収入
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 現金及び預金
- 439億6800万
2017年3月
- 減価償却費 - 機能材
- 81億7300万
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -3億4400万
- 投資有価証券の売却による収入
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 現金及び預金
- 438億3300万
2018年3月
- 減価償却費 - 機能材
- 71億7100万
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -3億3800万
- 投資有価証券の売却による収入
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 現金及び預金
- 503億5700万
2019年3月
- 減価償却費 - 機能材
- 67億8000万
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- 7400万
- 投資有価証券の売却による収入
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 現金及び預金
- 787億5600万
2020年3月
- 減価償却費 - 機能材
- 62億7100万
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -2億1100万
- 投資有価証券の売却による収入
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 現金及び預金
- 739億4300万
2021年3月
- 減価償却費 - 機能材
- 58億6800万
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -5200万
- 投資有価証券の売却による収入
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 現金及び預金
- 1305億2900万
2022年3月
- 減価償却費 - 機能材
- -
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- 3100万
- 投資有価証券の売却による収入
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 現金及び預金
- 447億4900万
2023年3月
- 減価償却費 - 機能材
- -
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- 9億1100万
- 投資有価証券の売却による収入
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 現金及び預金
- 507億7400万
2024年3月
- 減価償却費 - 機能材
- -
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- 3億6600万
- 投資有価証券の売却による収入
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 現金及び預金
- 580億8800万