従業員給料、持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減、会計方針の変更による累積的影響額他2件
2008年3月
- 従業員給料
- 438億3300万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 支払手形
- 2億5000万
- 外部顧客への売上高 - 機能材
- -
2009年3月
- 従業員給料
- 415億6600万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -1900万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 支払手形
- 2億1300万
- 外部顧客への売上高 - 機能材
- -
2010年3月
- 従業員給料
- 410億9900万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -300万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 支払手形
- 2億3000万
- 外部顧客への売上高 - 機能材
- -
2011年3月
- 従業員給料
- 425億8500万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- 2000万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 支払手形
- 2億1800万
- 外部顧客への売上高 - 機能材
- -
2012年3月
- 従業員給料
- 439億100万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 支払手形
- 1億8400万
- 外部顧客への売上高 - 機能材
- -
2013年3月
- 従業員給料
- 458億5900万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 支払手形
- -
- 外部顧客への売上高 - 機能材
- 1805億3700万
2014年3月
- 従業員給料
- 455億6200万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- 25億8500万
- 支払手形
- -
- 外部顧客への売上高 - 機能材
- 1993億5500万
2015年3月
- 従業員給料
- 468億2800万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 支払手形
- -
- 外部顧客への売上高 - 機能材
- 2060億1300万
2016年3月
- 従業員給料
- 509億1600万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 支払手形
- -
- 外部顧客への売上高 - 機能材
- 1930億8400万
2017年3月
- 従業員給料
- 537億3100万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 支払手形
- -
- 外部顧客への売上高 - 機能材
- 2005億6600万
2018年3月
- 従業員給料
- 540億6000万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 支払手形
- -
- 外部顧客への売上高 - 機能材
- 2037億8300万
2019年3月
- 従業員給料
- 528億8600万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -12億5700万
- 支払手形
- -
- 外部顧客への売上高 - 機能材
- 2092億4200万
2020年3月
- 従業員給料
- 523億6000万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 支払手形
- -
- 外部顧客への売上高 - 機能材
- 2007億900万
2021年3月
- 従業員給料
- 519億2100万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- 1億1000万
- 支払手形
- -
- 外部顧客への売上高 - 機能材
- 1700億2000万