3861 王子 HD

時価

6400億円

PER 予

8.28倍

2010年以降

5.86-48.99倍
（2010-2024年）

0.58倍

2010年以降

0.45-1.26倍
（2010-2024年）

3.8%

ROE 予

7.03%

ROA 予

3.07%

退職給付制度改定益、退職給付に係る資産の増減額（△は増加）、商品期末たな卸高他4件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	退職給付制度改定益	退職給付に係る資産の増減額（△は増加）	商品期末たな卸高	関係会社長期貸付金	投資活動によるキャッシュ・フロー	持分法適用関連会社の連結子会社化に伴う損益（△は益）	従業員数 - 機能材
2008/03	-	-	23億	154億	-1247億	-	-
2009/03	-	-	22.4億 -2.2%	110億 -29%	-1090億赤縮	-	-
2010/03	-	-	16.7億 -25.6%	220億 +100.1%	-899億赤縮	-	-
2011/03	0.28億	-	15.7億 -5.8%	432億 +96.8%	-897億赤縮	-	-
2012/03	0.55億 +96.4%	-	14.6億 -7.5%	521億 +20.6%	-812億赤縮	-	-
2013/03	-	-	-	3707億 +611.3%	-762億赤縮	-	-
2014/03	-	-	-	-	-672億赤縮	-	-
2015/03	-	-58.1億	-	-	-1655億赤拡	-	-
2016/03	-	-51.6億赤縮	-	-	-433億赤縮	-	-
2017/03	137億大幅増	-238億赤拡	-	-	-402億赤縮	-	-
2018/03	13.1億 -90.5%	35.8億黒転	-	-	-740億赤拡	-	-
2019/03	-	-34.9億赤転	-	-	-666億赤縮	-	5,214
2020/03	-	-24.7億赤縮	-	-	-648億赤縮	-	5,133 -1.55%
2021/03	-	-29.1億赤拡	-	-	-916億赤拡	-808百万	4,767 -7.13%
2022/03	-	-35億赤拡	-	-	-926億赤拡	-	-
2023/03	-	-32.4億赤縮	-	-	-1233億赤拡	-	-
2024/03	-	-30.7億赤縮	-	-	-1180億赤縮	-	-

2008年3月

退職給付制度改定益: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
商品期末たな卸高: 22億9500万
関係会社長期貸付金: 154億4500万
投資活動によるキャッシュ・フロー: -1247億800万
持分法適用関連会社の連結子会社化に伴う損益（△は益）: -
従業員数 - 機能材: -

2009年3月

退職給付制度改定益: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
商品期末たな卸高: 22億4400万
関係会社長期貸付金: 109億7200万
投資活動によるキャッシュ・フロー: -1089億9000万
持分法適用関連会社の連結子会社化に伴う損益（△は益）: -
従業員数 - 機能材: -

2010年3月

退職給付制度改定益: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
商品期末たな卸高: 16億7000万
関係会社長期貸付金: 219億5100万
投資活動によるキャッシュ・フロー: -899億3400万
持分法適用関連会社の連結子会社化に伴う損益（△は益）: -
従業員数 - 機能材: -

2011年3月

退職給付制度改定益: 2800万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
商品期末たな卸高: 15億7300万
関係会社長期貸付金: 432億1000万
投資活動によるキャッシュ・フロー: -896億7900万
持分法適用関連会社の連結子会社化に伴う損益（△は益）: -
従業員数 - 機能材: -

2012年3月

退職給付制度改定益: 5500万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
商品期末たな卸高: 14億5500万
関係会社長期貸付金: 521億1400万
投資活動によるキャッシュ・フロー: -811億9800万
持分法適用関連会社の連結子会社化に伴う損益（△は益）: -
従業員数 - 機能材: -

2013年3月

退職給付制度改定益: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
商品期末たな卸高: -
関係会社長期貸付金: 3706億7200万
投資活動によるキャッシュ・フロー: -762億1100万
持分法適用関連会社の連結子会社化に伴う損益（△は益）: -
従業員数 - 機能材: -

2014年3月

退職給付制度改定益: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
商品期末たな卸高: -
関係会社長期貸付金: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -672億4200万
持分法適用関連会社の連結子会社化に伴う損益（△は益）: -
従業員数 - 機能材: -

2015年3月

退職給付制度改定益: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -58億1200万
商品期末たな卸高: -
関係会社長期貸付金: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -1655億4900万
持分法適用関連会社の連結子会社化に伴う損益（△は益）: -
従業員数 - 機能材: -

2016年3月

退職給付制度改定益: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -51億5700万
商品期末たな卸高: -
関係会社長期貸付金: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -433億2800万
持分法適用関連会社の連結子会社化に伴う損益（△は益）: -
従業員数 - 機能材: -

2017年3月

退職給付制度改定益: 137億400万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -237億9100万
商品期末たな卸高: -
関係会社長期貸付金: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -402億4700万
持分法適用関連会社の連結子会社化に伴う損益（△は益）: -
従業員数 - 機能材: -

2018年3月

退職給付制度改定益: 13億500万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: 35億7900万
商品期末たな卸高: -
関係会社長期貸付金: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -740億2500万
持分法適用関連会社の連結子会社化に伴う損益（△は益）: -
従業員数 - 機能材: -

2019年3月

退職給付制度改定益: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -34億9000万
商品期末たな卸高: -
関係会社長期貸付金: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -666億3600万
持分法適用関連会社の連結子会社化に伴う損益（△は益）: -
従業員数 - 機能材: 5,214

2020年3月

退職給付制度改定益: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -24億6800万
商品期末たな卸高: -
関係会社長期貸付金: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -648億100万
持分法適用関連会社の連結子会社化に伴う損益（△は益）: -
従業員数 - 機能材: 5,133

2021年3月

退職給付制度改定益: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -29億1300万
商品期末たな卸高: -
関係会社長期貸付金: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -915億5900万
持分法適用関連会社の連結子会社化に伴う損益（△は益）: -8億800万
従業員数 - 機能材: 4,767

2022年3月

退職給付制度改定益: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -34億9800万
商品期末たな卸高: -
関係会社長期貸付金: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -925億6700万
持分法適用関連会社の連結子会社化に伴う損益（△は益）: -
従業員数 - 機能材: -

2023年3月

退職給付制度改定益: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -32億4000万
商品期末たな卸高: -
関係会社長期貸付金: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -1232億7400万
持分法適用関連会社の連結子会社化に伴う損益（△は益）: -
従業員数 - 機能材: -

2024年3月

退職給付制度改定益: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -30億7300万
商品期末たな卸高: -
関係会社長期貸付金: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -1180億300万
持分法適用関連会社の連結子会社化に伴う損益（△は益）: -
従業員数 - 機能材: -