3861 王子 HD

時価

6370億円

PER 予

8.24倍

2010年以降

5.86-48.99倍
（2010-2024年）

0.58倍

2010年以降

0.45-1.26倍
（2010-2024年）

3.82%

ROE 予

7.03%

ROA 予

3.07%

その他、従業員数 - 印刷情報メディア、棚卸資産の増減額（△は増加）他1件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	その他		従業員数 - 印刷情報メディア		棚卸資産の増減額（△は増加）		持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
2008/03	182億		-		-45.8億		-
2009/03	190億	+4.8%	-		12.7億	黒転	-19百万
2010/03	229億	+20.4%	-		195億	大幅増	-3百万	赤縮
2011/03	233億	+1.7%	-		-39億	赤転	20百万	黒転
2012/03	179億	-23.2%	-		-51.8億	赤拡	-
2013/03	109億	-38.9%	-		53.4億	黒転	-
2014/03	93.5億	-14.5%	-		-37.8億	赤転	-
2015/03	101億	+8%	-		-52.1億	赤拡	-
2016/03	111億	+10.1%	-		-28.7億	赤縮	-
2017/03	117億	+5.6%	-		73.3億	黒転	-
2018/03	133億	+13%	-		-128億	赤転	-
2019/03	148億	+11.7%	3,372		-164億	赤拡	-
2020/03	153億	+3.1%	3,303	-2.05%	-19.7億	赤縮	-
2021/03	174億	+13.9%	3,078	-6.81%	202億	黒転	-
2022/03	221億	+27.1%	-		-260億	赤転	-
2023/03	269億	+21.8%	-		-426億	赤拡	-
2024/03	326億	+20.9%	-		87.1億	黒転	-

2008年3月

その他: 181億7600万
従業員数 - 印刷情報メディア: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -45億7600万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2009年3月

その他: 190億4000万
従業員数 - 印刷情報メディア: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 12億7000万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -1900万

2010年3月

その他: 229億1800万
従業員数 - 印刷情報メディア: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 194億7500万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -300万

2011年3月

その他: 232億9700万
従業員数 - 印刷情報メディア: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -39億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: 2000万

2012年3月

その他: 178億9300万
従業員数 - 印刷情報メディア: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -51億8300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2013年3月

その他: 109億3400万
従業員数 - 印刷情報メディア: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 53億3600万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2014年3月

その他: 93億4800万
従業員数 - 印刷情報メディア: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -37億8300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2015年3月

その他: 100億9500万
従業員数 - 印刷情報メディア: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -52億1300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2016年3月

その他: 111億1100万
従業員数 - 印刷情報メディア: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -28億6800万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2017年3月

その他: 117億3800万
従業員数 - 印刷情報メディア: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 73億3100万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2018年3月

その他: 132億6100万
従業員数 - 印刷情報メディア: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -128億3700万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2019年3月

その他: 148億600万
従業員数 - 印刷情報メディア: 3,372
棚卸資産の増減額（△は増加）: -163億6500万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2020年3月

その他: 152億5800万
従業員数 - 印刷情報メディア: 3,303
棚卸資産の増減額（△は増加）: -19億6800万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2021年3月

その他: 173億7900万
従業員数 - 印刷情報メディア: 3,078
棚卸資産の増減額（△は増加）: 201億6300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2022年3月

その他: 220億9500万
従業員数 - 印刷情報メディア: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -260億100万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2023年3月

その他: 269億2100万
従業員数 - 印刷情報メディア: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -426億1500万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2024年3月

その他: 325億5900万
従業員数 - 印刷情報メディア: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 87億500万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -