親会社株主に帰属する当期純利益、資本金、減価償却費 - 資源環境ビジネス他3件
2007年3月
2008年3月
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 117億6800万
- 資本金
- 1038億8000万
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 減損損失 - 印刷情報メディア
- -
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
2009年3月
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- -63億2400万
- 資本金
- 1038億8000万
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 減損損失 - 印刷情報メディア
- -
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
2010年3月
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 248億8600万
- 資本金
- 1038億8000万
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 減損損失 - 印刷情報メディア
- -
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
2011年3月
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 246億1900万
- 資本金
- 1038億8000万
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 減損損失 - 印刷情報メディア
- -
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
2012年3月
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 221億7700万
- 資本金
- 1038億8000万
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 減損損失 - 印刷情報メディア
- -
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -6000万
2013年3月
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 256億
- 資本金
- 1038億8000万
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 減損損失 - 印刷情報メディア
- 6000万
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -400万
2014年3月
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 316億1800万
- 資本金
- 1038億8000万
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 減損損失 - 印刷情報メディア
- 3億6700万
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
2015年3月
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 155億2600万
- 資本金
- 1038億8000万
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -58億1200万
- 減損損失 - 印刷情報メディア
- 1億8100万
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
2016年3月
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 127億600万
- 資本金
- 1038億8000万
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -51億5700万
- 減損損失 - 印刷情報メディア
- 570億200万
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
2017年3月
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 402億7000万
- 資本金
- 1038億8000万
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -237億9100万
- 減損損失 - 印刷情報メディア
- -
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
2018年3月
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 362億2200万
- 資本金
- 1038億8000万
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- 35億7900万
- 減損損失 - 印刷情報メディア
- 0
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
2019年3月
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 519億7700万
- 資本金
- 1038億8000万
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -34億9000万
- 減損損失 - 印刷情報メディア
- 297億2800万
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
2020年3月
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 581億8100万
- 資本金
- 1038億8000万
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -24億6800万
- 減損損失 - 印刷情報メディア
- 1億2700万
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
2021年3月
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 496億3500万
- 資本金
- 1038億8000万
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- 163億800万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -29億1300万
- 減損損失 - 印刷情報メディア
- -
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
2022年3月
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 875億900万
- 資本金
- 1038億8000万
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- 174億9000万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -34億9800万
- 減損損失 - 印刷情報メディア
- -
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
2023年3月
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 564億8300万
- 資本金
- 1038億8000万
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- 219億7500万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -32億4000万
- 減損損失 - 印刷情報メディア
- -
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
2024年3月
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 508億1200万
- 資本金
- 1038億8000万
- 減価償却費 - 資源環境ビジネス
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -30億7300万
- 減損損失 - 印刷情報メディア
- -
- 持分法適用会社による自己株式の取得
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