環境対策引当金、災害損失、法適用関連会社の連結子会社化に伴う損失他1件
2008年3月
- 環境対策引当金
- 18億
- 災害損失
- -
- 法適用関連会社の連結子会社化に伴う損失
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 515億5700万
2009年3月
- 環境対策引当金
- 17億4900万
- 災害損失
- -
- 法適用関連会社の連結子会社化に伴う損失
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 210億7000万
2010年3月
- 環境対策引当金
- 19億1900万
- 災害損失
- -
- 法適用関連会社の連結子会社化に伴う損失
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 217億3300万
2011年3月
- 環境対策引当金
- 18億3300万
- 災害損失
- -
- 法適用関連会社の連結子会社化に伴う損失
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 89億7500万
2012年3月
- 環境対策引当金
- 17億500万
- 災害損失
- -
- 法適用関連会社の連結子会社化に伴う損失
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -18億1300万
2013年3月
- 環境対策引当金
- 17億2300万
- 災害損失
- -
- 法適用関連会社の連結子会社化に伴う損失
- 8億5800万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 49億100万
2014年3月
- 環境対策引当金
- 17億5400万
- 災害損失
- -
- 法適用関連会社の連結子会社化に伴う損失
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -27億900万
2015年3月
- 環境対策引当金
- -
- 災害損失
- -
- 法適用関連会社の連結子会社化に伴う損失
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -32億2800万
2016年3月
- 環境対策引当金
- -
- 災害損失
- -
- 法適用関連会社の連結子会社化に伴う損失
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 71億4100万
2017年3月
- 環境対策引当金
- -
- 災害損失
- 9億500万
- 法適用関連会社の連結子会社化に伴う損失
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -27億4000万
2018年3月
- 環境対策引当金
- -
- 災害損失
- 21億5300万
- 法適用関連会社の連結子会社化に伴う損失
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -321億4200万
2019年3月
- 環境対策引当金
- -
- 災害損失
- -
- 法適用関連会社の連結子会社化に伴う損失
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -140億500万
2020年3月
- 環境対策引当金
- -
- 災害損失
- -
- 法適用関連会社の連結子会社化に伴う損失
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 317億2900万
2021年3月
- 環境対策引当金
- -
- 災害損失
- -
- 法適用関連会社の連結子会社化に伴う損失
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 18億7000万
2022年3月
- 環境対策引当金
- -
- 災害損失
- -
- 法適用関連会社の連結子会社化に伴う損失
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -209億6000万
2023年3月
- 環境対策引当金
- -
- 災害損失
- -
- 法適用関連会社の連結子会社化に伴う損失
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -438億8900万
2024年3月
- 環境対策引当金
- -
- 災害損失
- -
- 法適用関連会社の連結子会社化に伴う損失
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 174億9600万