持分法適用会社による自己株式の取得、減価償却累計額、会計方針の変更を反映した当期首残高他4件
2007年3月
2008年3月
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却累計額
- -1兆5224億
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- リース資産(純額)
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機能材
- -
- 純資産の部合計
- 5104億9000万
- 環境対策引当金
- 18億
2009年3月
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却累計額
- -1兆5629億
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- リース資産(純額)
- 10億3600万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機能材
- -
- 純資産の部合計
- 4297億700万
- 環境対策引当金
- 17億4900万
2010年3月
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却累計額
- -1兆6092億
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- リース資産(純額)
- 19億1100万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機能材
- -
- 純資産の部合計
- 4604億400万
- 環境対策引当金
- 19億1900万
2011年3月
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却累計額
- -1兆6752億
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- リース資産(純額)
- 53億5600万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機能材
- -
- 純資産の部合計
- 4559億9800万
- 環境対策引当金
- 18億3300万
2012年3月
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -6000万
- 減価償却累計額
- -1兆7286億
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- リース資産(純額)
- 52億5900万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機能材
- -
- 純資産の部合計
- 4632億9900万
- 環境対策引当金
- 17億500万
2013年3月
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -400万
- 減価償却累計額
- -1兆8170億
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 5713億8900万
- リース資産(純額)
- 53億1400万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機能材
- -
- 純資産の部合計
- 5791億2800万
- 環境対策引当金
- 17億2300万
2014年3月
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却累計額
- -1兆8567億
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 6602億1100万
- リース資産(純額)
- 53億2900万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機能材
- -
- 純資産の部合計
- 6576億2600万
- 環境対策引当金
- 17億5400万
2015年3月
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却累計額
- -1兆9079億
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 7844億2000万
- リース資産(純額)
- 26億5600万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機能材
- -
- 純資産の部合計
- 7844億2000万
- 環境対策引当金
- -
2016年3月
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却累計額
- -1兆9214億
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- リース資産(純額)
- 26億9600万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機能材
- -
- 純資産の部合計
- 7112億3000万
- 環境対策引当金
- -
2017年3月
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却累計額
- -1兆9653億
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- リース資産(純額)
- 31億1300万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機能材
- -
- 純資産の部合計
- 7591億9800万
- 環境対策引当金
- -
2018年3月
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却累計額
- -2兆29億
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- リース資産(純額)
- 27億8800万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機能材
- -
- 純資産の部合計
- 8100億1100万
- 環境対策引当金
- -
2019年3月
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却累計額
- -2兆511億
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 8141億4900万
- リース資産(純額)
- 22億9600万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機能材
- -
- 純資産の部合計
- 8154億600万
- 環境対策引当金
- -
2020年3月
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却累計額
- -2兆784億
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- リース資産(純額)
- 348億4900万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機能材
- -
- 純資産の部合計
- 8316億5700万
- 環境対策引当金
- -
2021年3月
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却累計額
- -2兆901億
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 8657億1700万
- リース資産(純額)
- 360億7700万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機能材
- 114億8000万
- 純資産の部合計
- 8656億600万
- 環境対策引当金
- -
2022年3月
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却累計額
- -2兆1562億
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- リース資産(純額)
- 426億4300万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機能材
- 152億6400万
- 純資産の部合計
- 8754億7000万
- 環境対策引当金
- -
2023年3月
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却累計額
- -2兆2217億
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- リース資産(純額)
- 473億6300万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機能材
- 154億8700万
- 純資産の部合計
- 9645億6400万
- 環境対策引当金
- -
2024年3月
- 持分法適用会社による自己株式の取得
- -
- 減価償却累計額
- -2兆2783億
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- リース資産(純額)
- 518億1400万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機能材
- 90億7200万
- 純資産の部合計
- 1兆955億
- 環境対策引当金
- -