3861 王子 HD

時価

6370億円

PER 予

8.24倍

2010年以降

5.86-48.99倍
（2010-2024年）

0.58倍

2010年以降

0.45-1.26倍
（2010-2024年）

3.82%

ROE 予

7.03%

ROA 予

3.07%

持分法適用会社による自己株式の取得、減価償却費 - 印刷情報メディア、流動資産計他1件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法適用会社による自己株式の取得		減価償却費 - 印刷情報メディア		流動資産計		貸倒引当金の増減額（△は減少）
2008/03	-		-		5749億		7.62億
2009/03	-		-		5490億	-4.5%	13.1億	+72.4%
2010/03	-		-		4661億	-15.1%	29.1億	+121.1%
2011/03	-		-		4766億	+2.2%	4.05億	-86.1%
2012/03	-60百万		-		5012億	+5.2%	0.6億	-85.2%
2013/03	-4百万	赤縮	-		5355億	+6.8%	-9.91億	赤転
2014/03	-		-		5472億	+2.2%	-13.5億	赤拡
2015/03	-		-		6084億	+11.2%	-4.45億	赤縮
2016/03	-		-		5840億	-4%	3.99億	黒転
2017/03	-		-		5797億	-0.7%	-3.44億	赤転
2018/03	-		-		6332億	+9.2%	-3.38億	赤縮
2019/03	-		-		6735億	+6.4%	0.74億	黒転
2020/03	-		-		6405億	-4.9%	-2.11億	赤転
2021/03	-		87.1億		6688億	+4.4%	-0.52億	赤縮
2022/03	-		87億	-0.1%	6458億	-3.4%	0.31億	黒転
2023/03	-		78.4億	-10%	7887億	+22.1%	9.11億	大幅増
2024/03	-		-		7733億	-2%	3.66億	-59.8%

2008年3月

持分法適用会社による自己株式の取得: -
減価償却費 - 印刷情報メディア: -
流動資産計: 5749億3600万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 7億6200万

2009年3月

持分法適用会社による自己株式の取得: -
減価償却費 - 印刷情報メディア: -
流動資産計: 5490億1000万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 13億1400万

2010年3月

持分法適用会社による自己株式の取得: -
減価償却費 - 印刷情報メディア: -
流動資産計: 4661億4800万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 29億500万

2011年3月

持分法適用会社による自己株式の取得: -
減価償却費 - 印刷情報メディア: -
流動資産計: 4765億8400万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 4億500万

2012年3月

持分法適用会社による自己株式の取得: -6000万
減価償却費 - 印刷情報メディア: -
流動資産計: 5012億700万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 6000万

2013年3月

持分法適用会社による自己株式の取得: -400万
減価償却費 - 印刷情報メディア: -
流動資産計: 5354億9900万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -9億9100万

2014年3月

持分法適用会社による自己株式の取得: -
減価償却費 - 印刷情報メディア: -
流動資産計: 5472億500万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -13億5100万

2015年3月

持分法適用会社による自己株式の取得: -
減価償却費 - 印刷情報メディア: -
流動資産計: 6083億9200万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -4億4500万

2016年3月

持分法適用会社による自己株式の取得: -
減価償却費 - 印刷情報メディア: -
流動資産計: 5840億3300万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 3億9900万

2017年3月

持分法適用会社による自己株式の取得: -
減価償却費 - 印刷情報メディア: -
流動資産計: 5796億9800万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -3億4400万

2018年3月

持分法適用会社による自己株式の取得: -
減価償却費 - 印刷情報メディア: -
流動資産計: 6332億4100万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -3億3800万

2019年3月

持分法適用会社による自己株式の取得: -
減価償却費 - 印刷情報メディア: -
流動資産計: 6734億6500万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 7400万

2020年3月

持分法適用会社による自己株式の取得: -
減価償却費 - 印刷情報メディア: -
流動資産計: 6404億8400万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -2億1100万

2021年3月

持分法適用会社による自己株式の取得: -
減価償却費 - 印刷情報メディア: 87億1100万
流動資産計: 6687億7000万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -5200万

2022年3月

持分法適用会社による自己株式の取得: -
減価償却費 - 印刷情報メディア: 87億300万
流動資産計: 6457億9500万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 3100万

2023年3月

持分法適用会社による自己株式の取得: -
減価償却費 - 印刷情報メディア: 78億3600万
流動資産計: 7886億7000万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 9億1100万

2024年3月

持分法適用会社による自己株式の取得: -
減価償却費 - 印刷情報メディア: -
流動資産計: 7732億8700万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 3億6600万