受取賃貸料、自己株式、役員退職慰労引当金他2件
2007年3月
- 受取賃貸料
- -
- 自己株式
- -432億3300万
- 役員退職慰労引当金
- -
- 減価償却費 - 印刷情報メディア
- -
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -
2008年3月
- 受取賃貸料
- 11億400万
- 自己株式
- -426億4600万
- 役員退職慰労引当金
- 17億6900万
- 減価償却費 - 印刷情報メディア
- -
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 312億6100万
2009年3月
- 受取賃貸料
- 10億8100万
- 自己株式
- -429億1400万
- 役員退職慰労引当金
- 18億3000万
- 減価償却費 - 印刷情報メディア
- -
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 197億4100万
2010年3月
- 受取賃貸料
- 4億2000万
- 自己株式
- -429億6800万
- 役員退職慰労引当金
- 16億8300万
- 減価償却費 - 印刷情報メディア
- -
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -489億7000万
2011年3月
- 受取賃貸料
- 4億3700万
- 自己株式
- -430億4000万
- 役員退職慰労引当金
- 18億2000万
- 減価償却費 - 印刷情報メディア
- -
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -100億200万
2012年3月
- 受取賃貸料
- 2億8500万
- 自己株式
- -433億6300万
- 役員退職慰労引当金
- 17億2400万
- 減価償却費 - 印刷情報メディア
- -
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 115億9300万
2013年3月
- 受取賃貸料
- 5億8300万
- 自己株式
- -431億4000万
- 役員退職慰労引当金
- 15億8000万
- 減価償却費 - 印刷情報メディア
- -
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 102億5300万
2014年3月
- 受取賃貸料
- 5億4200万
- 自己株式
- -426億8100万
- 役員退職慰労引当金
- 16億2300万
- 減価償却費 - 印刷情報メディア
- -
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -54億900万
2015年3月
- 受取賃貸料
- -
- 自己株式
- -427億4800万
- 役員退職慰労引当金
- -
- 減価償却費 - 印刷情報メディア
- -
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 50億4200万
2016年3月
- 受取賃貸料
- -
- 自己株式
- -426億3800万
- 役員退職慰労引当金
- -
- 減価償却費 - 印刷情報メディア
- -
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -95億5300万
2017年3月
- 受取賃貸料
- -
- 自己株式
- -143億9400万
- 役員退職慰労引当金
- -
- 減価償却費 - 印刷情報メディア
- -
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 16億7900万
2018年3月
- 受取賃貸料
- -
- 自己株式
- -144億6500万
- 役員退職慰労引当金
- -
- 減価償却費 - 印刷情報メディア
- -
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 70億4900万
2019年3月
- 受取賃貸料
- -
- 自己株式
- -137億5300万
- 役員退職慰労引当金
- -
- 減価償却費 - 印刷情報メディア
- -
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 261億5200万
2020年3月
- 受取賃貸料
- -
- 自己株式
- -135億7700万
- 役員退職慰労引当金
- -
- 減価償却費 - 印刷情報メディア
- -
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -1億9600万
2021年3月
- 受取賃貸料
- -
- 自己株式
- -134億
- 役員退職慰労引当金
- -
- 減価償却費 - 印刷情報メディア
- 87億1100万
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 533億1000万
2022年3月
- 受取賃貸料
- -
- 自己株式
- -132億7700万
- 役員退職慰労引当金
- -
- 減価償却費 - 印刷情報メディア
- 87億300万
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -802億9100万
2023年3月
- 受取賃貸料
- -
- 自己株式
- -129億4900万
- 役員退職慰労引当金
- -
- 減価償却費 - 印刷情報メディア
- 78億3600万
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 14億1300万
2024年3月
- 受取賃貸料
- -
- 自己株式
- -165億7500万
- 役員退職慰労引当金
- -
- 減価償却費 - 印刷情報メディア
- -
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 35億600万