受取賃貸料、自己株式、役員退職慰労引当金他2件
- 【期間】
- 通期
2007年3月
- 受取賃貸料
- -
- 自己株式
- -432億3300万
- 役員退職慰労引当金
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 資源環境ビジネス
- -
- 山林関係費用
- -
2008年3月
- 受取賃貸料
- 11億400万
- 自己株式
- -426億4600万
- 役員退職慰労引当金
- 17億6900万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 資源環境ビジネス
- -
- 山林関係費用
- 6億5100万
2009年3月
- 受取賃貸料
- 10億8100万
- 自己株式
- -429億1400万
- 役員退職慰労引当金
- 18億3000万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 資源環境ビジネス
- -
- 山林関係費用
- 6億2600万
2010年3月
- 受取賃貸料
- 4億2000万
- 自己株式
- -429億6800万
- 役員退職慰労引当金
- 16億8300万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 資源環境ビジネス
- -
- 山林関係費用
- 5億6000万
2011年3月
- 受取賃貸料
- 4億3700万
- 自己株式
- -430億4000万
- 役員退職慰労引当金
- 18億2000万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 資源環境ビジネス
- -
- 山林関係費用
- 5億6800万
2012年3月
- 受取賃貸料
- 2億8500万
- 自己株式
- -433億6300万
- 役員退職慰労引当金
- 17億2400万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 資源環境ビジネス
- -
- 山林関係費用
- 5億1000万
2013年3月
- 受取賃貸料
- 5億8300万
- 自己株式
- -431億4000万
- 役員退職慰労引当金
- 15億8000万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 資源環境ビジネス
- 185億5900万
- 山林関係費用
- 3億1400万
2014年3月
- 受取賃貸料
- 5億4200万
- 自己株式
- -426億8100万
- 役員退職慰労引当金
- 16億2300万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 資源環境ビジネス
- 293億3000万
- 山林関係費用
- -
2015年3月
- 受取賃貸料
- -
- 自己株式
- -427億4800万
- 役員退職慰労引当金
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 資源環境ビジネス
- 251億7900万
- 山林関係費用
- -
2016年3月
- 受取賃貸料
- -
- 自己株式
- -426億3800万
- 役員退職慰労引当金
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 資源環境ビジネス
- 174億8600万
- 山林関係費用
- -
2017年3月
- 受取賃貸料
- -
- 自己株式
- -143億9400万
- 役員退職慰労引当金
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 資源環境ビジネス
- 276億7500万
- 山林関係費用
- -
2018年3月
- 受取賃貸料
- -
- 自己株式
- -144億6500万
- 役員退職慰労引当金
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 資源環境ビジネス
- 303億400万
- 山林関係費用
- -
2019年3月
- 受取賃貸料
- -
- 自己株式
- -137億5300万
- 役員退職慰労引当金
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 資源環境ビジネス
- 238億5900万
- 山林関係費用
- -
2020年3月
- 受取賃貸料
- -
- 自己株式
- -135億7700万
- 役員退職慰労引当金
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 資源環境ビジネス
- 380億5700万
- 山林関係費用
- -
2021年3月
- 受取賃貸料
- -
- 自己株式
- -134億
- 役員退職慰労引当金
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 資源環境ビジネス
- 212億6600万
- 山林関係費用
- -
2022年3月
- 受取賃貸料
- -
- 自己株式
- -132億7700万
- 役員退職慰労引当金
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 資源環境ビジネス
- -
- 山林関係費用
- -
2023年3月
- 受取賃貸料
- -
- 自己株式
- -129億4900万
- 役員退職慰労引当金
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 資源環境ビジネス
- -
- 山林関係費用
- -
2024年3月
- 受取賃貸料
- -
- 自己株式
- -165億7500万
- 役員退職慰労引当金
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 資源環境ビジネス
- -
- 山林関係費用
- -