持分法適用会社に対する持分相当額、持分法による投資損益（△は益）、環境対策費他1件
2008年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 持分法による投資損益（△は益）
- -39億4900万
- 環境対策費
- 6億7100万
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出
- -
2009年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 持分法による投資損益（△は益）
- -58億700万
- 環境対策費
- 1億2800万
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出
- -
2010年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 持分法による投資損益（△は益）
- 18億5200万
- 環境対策費
- 5億9200万
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出
- -
2011年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -30億9200万
- 持分法による投資損益（△は益）
- -53億5400万
- 環境対策費
- 6100万
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出
- -
2012年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -16億7800万
- 持分法による投資損益（△は益）
- -39億7400万
- 環境対策費
- 3200万
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出
- -
2013年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 103億4800万
- 持分法による投資損益（△は益）
- -14億4700万
- 環境対策費
- -
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出
- -
2014年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 18億7400万
- 持分法による投資損益（△は益）
- -10億2800万
- 環境対策費
- -
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出
- -
2015年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 15億800万
- 持分法による投資損益（△は益）
- -12億7400万
- 環境対策費
- -
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出
- -
2016年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -25億4400万
- 持分法による投資損益（△は益）
- -43億8000万
- 環境対策費
- -
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出
- -1500万
2017年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 5億2900万
- 持分法による投資損益（△は益）
- -13億7700万
- 環境対策費
- -
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出
- -2億2200万
2018年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 14億7800万
- 持分法による投資損益（△は益）
- -5億2100万
- 環境対策費
- -
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出
- -4億4000万
2019年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -10億4200万
- 持分法による投資損益（△は益）
- -125億9300万
- 環境対策費
- -
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出
- -104億2400万
2020年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -22億6800万
- 持分法による投資損益（△は益）
- -28億8900万
- 環境対策費
- -
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出
- -1億7200万
2021年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 22億2100万
- 持分法による投資損益（△は益）
- -1億4200万
- 環境対策費
- -
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出
- -5億8400万
2022年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 29億8400万
- 持分法による投資損益（△は益）
- -26億7900万
- 環境対策費
- -
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出
- -350億5900万
2023年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 15億1600万
- 持分法による投資損益（△は益）
- -29億2400万
- 環境対策費
- -
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出
- -3億700万
2024年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 58億3400万
- 持分法による投資損益（△は益）
- -47億800万
- 環境対策費
- -
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出
- -11億6200万