持分法適用会社に対する持分相当額、退職給付制度改定益、財務活動によるキャッシュ・フロー他2件
2008年3月
2009年3月
2010年3月
2011年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -30億9200万
- 退職給付制度改定益
- 2800万
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -313億5800万
- 従業員数 - 印刷情報メディア
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 生活産業資材
- -
2012年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -16億7800万
- 退職給付制度改定益
- 5500万
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -288億7500万
- 従業員数 - 印刷情報メディア
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 生活産業資材
- -
2013年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 103億4800万
- 退職給付制度改定益
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -207億2400万
- 従業員数 - 印刷情報メディア
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 生活産業資材
- -
2014年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 18億7400万
- 退職給付制度改定益
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -520億1900万
- 従業員数 - 印刷情報メディア
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 生活産業資材
- -
2015年3月
2016年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -25億4400万
- 退職給付制度改定益
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -897億6200万
- 従業員数 - 印刷情報メディア
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 生活産業資材
- -
2017年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 5億2900万
- 退職給付制度改定益
- 137億400万
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -1144億6800万
- 従業員数 - 印刷情報メディア
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 生活産業資材
- -
2018年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 14億7800万
- 退職給付制度改定益
- 13億500万
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -417億9300万
- 従業員数 - 印刷情報メディア
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 生活産業資材
- -
2019年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -10億4200万
- 退職給付制度改定益
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -455億3900万
- 従業員数 - 印刷情報メディア
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 生活産業資材
- -
2020年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -22億6800万
- 退職給付制度改定益
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -581億4800万
- 従業員数 - 印刷情報メディア
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 生活産業資材
- -
2021年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 22億2100万
- 退職給付制度改定益
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- 199億3200万
- 従業員数 - 印刷情報メディア
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 生活産業資材
- 519億3500万
2022年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 29億8400万
- 退職給付制度改定益
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -1360億200万
- 従業員数 - 印刷情報メディア
- 3,019
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 生活産業資材
- 583億3900万
2023年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 15億1600万
- 退職給付制度改定益
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- 1017億8700万
- 従業員数 - 印刷情報メディア
- 2,901
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 生活産業資材
- 652億700万
2024年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 58億3400万
- 退職給付制度改定益
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -848億9900万
- 従業員数 - 印刷情報メディア
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 生活産業資材
- -