持分法適用会社に対する持分相当額、前払費用、原材料評価損他2件
2008年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 前払費用
- 4100万
- 原材料評価損
- 1億9200万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -45億7600万
- 研究開発費 - 印刷情報メディア
- -
2009年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 前払費用
- 4400万
- 原材料評価損
- 10億3300万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 12億7000万
- 研究開発費 - 印刷情報メディア
- -
2010年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 前払費用
- 5億6800万
- 原材料評価損
- -8億300万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 194億7500万
- 研究開発費 - 印刷情報メディア
- -
2011年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -30億9200万
- 前払費用
- 8100万
- 原材料評価損
- -1億9500万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -39億
- 研究開発費 - 印刷情報メディア
- -
2012年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -16億7800万
- 前払費用
- 1億7200万
- 原材料評価損
- -1300万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -51億8300万
- 研究開発費 - 印刷情報メディア
- -
2013年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 103億4800万
- 前払費用
- 3600万
- 原材料評価損
- 2億9900万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 53億3600万
- 研究開発費 - 印刷情報メディア
- -
2014年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 18億7400万
- 前払費用
- 3700万
- 原材料評価損
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -37億8300万
- 研究開発費 - 印刷情報メディア
- -
2015年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 15億800万
- 前払費用
- -
- 原材料評価損
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -52億1300万
- 研究開発費 - 印刷情報メディア
- -
2016年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -25億4400万
- 前払費用
- -
- 原材料評価損
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -28億6800万
- 研究開発費 - 印刷情報メディア
- -
2017年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 5億2900万
- 前払費用
- -
- 原材料評価損
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 73億3100万
- 研究開発費 - 印刷情報メディア
- -
2018年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 14億7800万
- 前払費用
- -
- 原材料評価損
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -128億3700万
- 研究開発費 - 印刷情報メディア
- -
2019年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -10億4200万
- 前払費用
- -
- 原材料評価損
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -163億6500万
- 研究開発費 - 印刷情報メディア
- -
2020年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -22億6800万
- 前払費用
- -
- 原材料評価損
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -19億6800万
- 研究開発費 - 印刷情報メディア
- -
2021年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 22億2100万
- 前払費用
- -
- 原材料評価損
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 201億6300万
- 研究開発費 - 印刷情報メディア
- -
2022年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 29億8400万
- 前払費用
- -
- 原材料評価損
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -260億100万
- 研究開発費 - 印刷情報メディア
- 10億900万
2023年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 15億1600万
- 前払費用
- -
- 原材料評価損
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -426億1500万
- 研究開発費 - 印刷情報メディア
- 9億4300万
2024年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 58億3400万
- 前払費用
- -
- 原材料評価損
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 87億500万
- 研究開発費 - 印刷情報メディア
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