持分法適用会社に対する持分相当額、前払費用、原材料評価損他3件
2008年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 前払費用
- 4100万
- 原材料評価損
- 1億9200万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 貸付けによる支出
- -131億7900万
2009年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 前払費用
- 4400万
- 原材料評価損
- 10億3300万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 貸付けによる支出
- -50億400万
2010年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 前払費用
- 5億6800万
- 原材料評価損
- -8億300万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 貸付けによる支出
- -51億4600万
2011年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -30億9200万
- 前払費用
- 8100万
- 原材料評価損
- -1億9500万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 貸付けによる支出
- -80億2100万
2012年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -16億7800万
- 前払費用
- 1億7200万
- 原材料評価損
- -1300万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 貸付けによる支出
- -30億2700万
2013年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 103億4800万
- 前払費用
- 3600万
- 原材料評価損
- 2億9900万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材
- 120億7100万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 貸付けによる支出
- -25億3700万
2014年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 18億7400万
- 前払費用
- 3700万
- 原材料評価損
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材
- 49億5700万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 貸付けによる支出
- -19億3100万
2015年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 15億800万
- 前払費用
- -
- 原材料評価損
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材
- 67億6900万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 貸付けによる支出
- -22億300万
2016年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -25億4400万
- 前払費用
- -
- 原材料評価損
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材
- 37億5000万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 貸付けによる支出
- -27億9000万
2017年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 5億2900万
- 前払費用
- -
- 原材料評価損
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材
- 48億2700万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 貸付けによる支出
- -44億5000万
2018年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 14億7800万
- 前払費用
- -
- 原材料評価損
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材
- 47億7400万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 貸付けによる支出
- -41億2300万
2019年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -10億4200万
- 前払費用
- -
- 原材料評価損
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材
- 45億4900万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 貸付けによる支出
- -18億5800万
2020年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -22億6800万
- 前払費用
- -
- 原材料評価損
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材
- 51億300万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 貸付けによる支出
- -11億1300万
2021年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 22億2100万
- 前払費用
- -
- 原材料評価損
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材
- 74億1700万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -241億6200万
- 貸付けによる支出
- -10億6600万
2022年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 29億8400万
- 前払費用
- -
- 原材料評価損
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -770億
- 貸付けによる支出
- -5億4600万
2023年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 15億1600万
- 前払費用
- -
- 原材料評価損
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 貸付けによる支出
- -9億1100万
2024年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 58億3400万
- 前払費用
- -
- 原材料評価損
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 貸付けによる支出
- -6億3700万