持分法適用会社に対する持分相当額、退職給付に係る調整額（税引後）、設備投資額 - 機能材他3件
2011年3月
2012年3月
2013年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 103億4800万
- 退職給付に係る調整額（税引後）
- -
- 設備投資額 - 機能材
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- デリバティブ評価益
- -
- 植林立木の簿価払出し額
- 129億1600万
2014年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 18億7400万
- 退職給付に係る調整額（税引後）
- -
- 設備投資額 - 機能材
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- デリバティブ評価益
- -
- 植林立木の簿価払出し額
- 123億5800万
2015年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 15億800万
- 退職給付に係る調整額（税引後）
- 78億9900万
- 設備投資額 - 機能材
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -58億1200万
- デリバティブ評価益
- -
- 植林立木の簿価払出し額
- 100億8200万
2016年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -25億4400万
- 退職給付に係る調整額（税引後）
- -71億7300万
- 設備投資額 - 機能材
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -51億5700万
- デリバティブ評価益
- -
- 植林立木の簿価払出し額
- 91億3900万
2017年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 5億2900万
- 退職給付に係る調整額（税引後）
- 165億8100万
- 設備投資額 - 機能材
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -237億9100万
- デリバティブ評価益
- -
- 植林立木の簿価払出し額
- 85億1200万
2018年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 14億7800万
- 退職給付に係る調整額（税引後）
- 127億5400万
- 設備投資額 - 機能材
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- 35億7900万
- デリバティブ評価益
- -
- 植林立木の簿価払出し額
- 79億9900万
2019年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -10億4200万
- 退職給付に係る調整額（税引後）
- -60億8900万
- 設備投資額 - 機能材
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -34億9000万
- デリバティブ評価益
- -
- 植林立木の簿価払出し額
- 84億5700万
2020年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -22億6800万
- 退職給付に係る調整額（税引後）
- -50億
- 設備投資額 - 機能材
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -24億6800万
- デリバティブ評価益
- -
- 植林立木の簿価払出し額
- 86億5600万
2021年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 22億2100万
- 退職給付に係る調整額（税引後）
- 182億5800万
- 設備投資額 - 機能材
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -29億1300万
- デリバティブ評価益
- -
- 植林立木の簿価払出し額
- 69億5800万
2022年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 29億8400万
- 退職給付に係る調整額（税引後）
- 2億7700万
- 設備投資額 - 機能材
- 146億6900万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -34億9800万
- デリバティブ評価益
- 13億6700万
- 植林立木の簿価払出し額
- 69億9500万
2023年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 15億1600万
- 退職給付に係る調整額（税引後）
- -77億3500万
- 設備投資額 - 機能材
- 155億8100万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -32億4000万
- デリバティブ評価益
- 28億3800万
- 植林立木の簿価払出し額
- 78億9500万
2024年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 58億3400万
- 退職給付に係る調整額（税引後）
- 278億7300万
- 設備投資額 - 機能材
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -30億7300万
- デリバティブ評価益
- -
- 植林立木の簿価払出し額
- 115億2000万