持分法適用会社に対する持分相当額、退職給付に係る調整額（税引後）、設備投資額 - 機能材他3件
2008年3月
2009年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 退職給付に係る調整額（税引後）
- -
- 設備投資額 - 機能材
- -
- 自己株式の取得による支出
- -3億5700万
- 少数株主に係る包括利益
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -20億6100万
2010年3月
2011年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -30億9200万
- 退職給付に係る調整額（税引後）
- -
- 設備投資額 - 機能材
- -
- 自己株式の取得による支出
- -1億200万
- 少数株主に係る包括利益
- -10億5100万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2012年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -16億7800万
- 退職給付に係る調整額（税引後）
- -
- 設備投資額 - 機能材
- -
- 自己株式の取得による支出
- -4900万
- 少数株主に係る包括利益
- -2億9300万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2013年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 103億4800万
- 退職給付に係る調整額（税引後）
- -
- 設備投資額 - 機能材
- -
- 自己株式の取得による支出
- -3600万
- 少数株主に係る包括利益
- 81億4800万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2014年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 18億7400万
- 退職給付に係る調整額（税引後）
- -
- 設備投資額 - 機能材
- -
- 自己株式の取得による支出
- -1億2900万
- 少数株主に係る包括利益
- 193億5100万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2015年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 15億800万
- 退職給付に係る調整額（税引後）
- 78億9900万
- 設備投資額 - 機能材
- -
- 自己株式の取得による支出
- -9500万
- 少数株主に係る包括利益
- 152億4800万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2016年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -25億4400万
- 退職給付に係る調整額（税引後）
- -71億7300万
- 設備投資額 - 機能材
- -
- 自己株式の取得による支出
- -1億1900万
- 少数株主に係る包括利益
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2017年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 5億2900万
- 退職給付に係る調整額（税引後）
- 165億8100万
- 設備投資額 - 機能材
- -
- 自己株式の取得による支出
- -5億9100万
- 少数株主に係る包括利益
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2018年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 14億7800万
- 退職給付に係る調整額（税引後）
- 127億5400万
- 設備投資額 - 機能材
- -
- 自己株式の取得による支出
- -1億1900万
- 少数株主に係る包括利益
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2019年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -10億4200万
- 退職給付に係る調整額（税引後）
- -60億8900万
- 設備投資額 - 機能材
- -
- 自己株式の取得による支出
- -5000万
- 少数株主に係る包括利益
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2020年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -22億6800万
- 退職給付に係る調整額（税引後）
- -50億
- 設備投資額 - 機能材
- -
- 自己株式の取得による支出
- -5億4800万
- 少数株主に係る包括利益
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2021年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 22億2100万
- 退職給付に係る調整額（税引後）
- 182億5800万
- 設備投資額 - 機能材
- -
- 自己株式の取得による支出
- -
- 少数株主に係る包括利益
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2022年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 29億8400万
- 退職給付に係る調整額（税引後）
- 2億7700万
- 設備投資額 - 機能材
- 146億6900万
- 自己株式の取得による支出
- -
- 少数株主に係る包括利益
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
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2023年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 15億1600万
- 退職給付に係る調整額（税引後）
- -77億3500万
- 設備投資額 - 機能材
- 155億8100万
- 自己株式の取得による支出
- -2億9500万
- 少数株主に係る包括利益
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
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2024年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 58億3400万
- 退職給付に係る調整額（税引後）
- 278億7300万
- 設備投資額 - 機能材
- 104億7600万
- 自己株式の取得による支出
- -48億200万
- 少数株主に係る包括利益
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- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
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