巴川コーポレーション(3878)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- -14億6200万
- 2009年3月31日
- -3億2100万
- 2010年3月31日
- 3億9000万
- 2011年3月31日 +342.31%
- 17億2500万
- 2012年3月31日 -89.04%
- 1億8900万
- 2013年3月31日 +18.52%
- 2億2400万
個別
- 2008年3月31日
- -11億3900万
- 2009年3月31日
- 6億1800万
- 2010年3月31日 -13.59%
- 5億3400万
- 2011年3月31日 +113.3%
- 11億3900万
- 2012年3月31日
- -5億7400万
- 2013年3月31日 -9.23%
- -6億2700万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度は、トナー事業において、前連結会計年度から続くモノクロトナーの市況が低迷した一方で、機能性シート事業では、機能性不織布関連製品の販売が大きく伸長、電子材料事業においても、車載用光学フィルム製品及び半導体実装用テープの販売が増加しました。さらに、全社を挙げて取り組んできた価格転嫁の効果もあり、売上高は35,552百万円となり、前年同期比では、1,120百万円の増収(前年同期34,432百万円、前年同期比3.3%増)となりました。2026/06/18 15:02
利益面では、開発費用の増加や新製品量産体制構築及びDX推進に伴う積極的な設備投資により、減価償却費や修繕費等が増加しましたが、増収及び製品構成の改善による粗利率の上昇がこれらを吸収しました。また、人件費の増加や各種原材料の価格上昇に対しても、引き続き価格転嫁を進めた結果、営業利益は1,618百万円となり、前年同期比で335百万円の増益(同1,282百万円、同比26.2%増)となりました。経常利益についても、1,853百万円と前年同期比で286百万円の増益(同1,566百万円、同比18.3%増)となりました。また、親会社株主に帰属する当期純利益は、製造設備の減損損失や老朽化施設の解体に伴う固定資産除却損を計上したものの、経常利益が増加したことから945百万円となり、前年同期比で195百万円の増益(同749百万円、同比26.1%増)となりました。
なお、2025年8月に、資本効率の向上及び機動的な資本政策の実施を目的として自己株式(193百万円)を取得しておりますが、純利益の計上などにより純資産比率は44.2%と前連結会計年度末に比べ1.6%改善しました。 - #2 連結損益及び包括利益計算書(連結)
- ②【連結損益及び包括利益計算書】2026/06/18 15:02
(単位:百万円) 特別損失合計 190 396 税金等調整前当期純利益 1,396 1,478 (単位:百万円) 法人税等合計 351 291 当期純利益 1,044 1,187 (内訳) 親会社株主に帰属する当期純利益 749 945 非支配株主に帰属する当期純利益 294 242 その他の包括利益 - #3 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
- 2026/06/18 15:02
TOPPAN・TOMOEGAWAオプティカルフィルム㈱ 前連結会計年度 当連結会計年度 売上高 18,624 17,954 税引前当期純利益 3,024 1,734 当期純利益 2,101 1,205 - #4 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2026/06/18 15:02
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 1株当たり純資産額 1,511.71円 1,802.32円 1株当たり当期純利益 73.05円 95.40円
2.1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりです。