- 3878
- 2026/09/11
- 時価
- 85億円
- PER 予
- 11.54倍
- 2010年以降
- 赤字-313.16倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.44倍
- 2010年以降
- 0.31-1.59倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.82%
- ROE 予
- 3.79%
- ROA 予
- 1.32%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- Ⅰ 前第1四半期連結累計期間(自 平成25年4月1日 至 平成25年6月30日)2014/08/11 13:16
報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
- #2 四半期連結累計期間、四半期連結損益及び包括利益計算書(連結)
- 【第1四半期連結累計期間】2014/08/11 13:16
(単位:百万円) 前第1四半期連結累計期間(自 平成25年4月1日至 平成25年6月30日) 当第1四半期連結累計期間(自 平成26年4月1日至 平成26年6月30日) 売上高 8,521 8,055 売上原価 7,067 6,725 - #3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当第1四半期連結累計期間におけるわが国経済は、全体として堅調に推移する中、エネルギーコストの上昇や原材料価格の値上げなどの不安材料が徐々に発現してきております。また、海外経済においては、着実に回復している米国経済に対する期待感が高まる一方、中国をはじめとした新興国に対する不安に地政学リスクも加わり、依然として先行き不透明な状況が続いております。2014/08/11 13:16
このような状況の下、当社グループのプラスチック材料加工事業では、FPD関連事業でスマートフォン向けディスプレイ関連の受注が前年同期を上まわったものの、半導体関連を中心とした電子材料事業の売上高は前年同期並みにとどまりました。またトナー関連事業は、一部大口顧客との取引見直しに伴い、米国を中心に販売が弱含みで推移しました。一方、製紙・塗工紙関連事業は、磁気乗車券など既存製品の市場縮小に加えて、消費税増税前の駆け込み需要の反動も見られる中で、新製品などの拡販活動に取り組みました。
こうした背景を踏まえ、当第1四半期連結累計期間における売上高は、トナー関連事業の販売減と、連結子会社であった株式会社TFCを連結範囲から外した影響により、8,055百万円と、前年同期比で466百万円(5.5%減)の減収となりました。