持分法の適用範囲の変動、事業整理損、原材料及び貯蔵品他1件
- 【期間】
- 通期
2009年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 事業整理損
- 29億1900万
- 原材料及び貯蔵品
- 109億1400万
- のれん償却額 - 海外関連事業
- -
2010年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 事業整理損
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 106億600万
- のれん償却額 - 海外関連事業
- -
2011年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 事業整理損
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 114億7600万
- のれん償却額 - 海外関連事業
- -
2012年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 事業整理損
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 130億6700万
- のれん償却額 - 海外関連事業
- -
2013年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- 19億2600万
- 事業整理損
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 122億7900万
- のれん償却額 - 海外関連事業
- -
2014年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 事業整理損
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 139億4200万
- のれん償却額 - 海外関連事業
- -
2015年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 事業整理損
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 146億600万
- のれん償却額 - 海外関連事業
- -
2016年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 事業整理損
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 152億5100万
- のれん償却額 - 海外関連事業
- 4億9600万
2017年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 事業整理損
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 170億5500万
- のれん償却額 - 海外関連事業
- 2億2600万
2018年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 事業整理損
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- 原材料及び貯蔵品
- 208億3600万
- のれん償却額 - 海外関連事業
- 8億3700万
2019年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 事業整理損
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 205億5600万
- のれん償却額 - 海外関連事業
- 8億4100万
2020年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 事業整理損
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- 原材料及び貯蔵品
- 210億300万
- のれん償却額 - 海外関連事業
- 10億7500万
2021年3月
- 持分法の適用範囲の変動
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- 事業整理損
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- 原材料及び貯蔵品
- 221億7600万
- のれん償却額 - 海外関連事業
- 15億3500万
2022年3月
- 持分法の適用範囲の変動
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- 事業整理損
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- 原材料及び貯蔵品
- 290億5600万
- のれん償却額 - 海外関連事業
- 16億9600万
2023年3月
- 持分法の適用範囲の変動
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- 事業整理損
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- 原材料及び貯蔵品
- 379億8000万
- のれん償却額 - 海外関連事業
- 22億5200万
2024年3月
- 持分法の適用範囲の変動
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- 事業整理損
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- 原材料及び貯蔵品
- 358億7200万
- のれん償却額 - 海外関連事業
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