減価償却費、持分法の適用範囲の変動、資本準備金他1件
2007年3月
2008年3月
- 減価償却費
- 20億3600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本準備金
- 298億6900万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 板紙・紙加工関連事業
- -
2009年3月
- 減価償却費
- 24億2300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本準備金
- 298億6900万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 板紙・紙加工関連事業
- -
2010年3月
- 減価償却費
- 29億
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本準備金
- 339億9700万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 板紙・紙加工関連事業
- -
2011年3月
- 減価償却費
- 32億8700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本準備金
- 339億9700万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 板紙・紙加工関連事業
- -
2012年3月
- 減価償却費
- 24億2000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本準備金
- 339億9700万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 板紙・紙加工関連事業
- -
2013年3月
- 減価償却費
- 24億9300万
- 持分法の適用範囲の変動
- 19億2600万
- 資本準備金
- 339億9700万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 板紙・紙加工関連事業
- 279億5100万
2014年3月
- 減価償却費
- 22億4200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本準備金
- 339億9700万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 板紙・紙加工関連事業
- 420億2300万
2015年3月
- 減価償却費
- 21億7700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本準備金
- 339億9700万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 板紙・紙加工関連事業
- 304億8500万
2016年3月
- 減価償却費
- 21億1600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本準備金
- 339億9700万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 板紙・紙加工関連事業
- 223億2700万
2017年3月
- 減価償却費
- 19億2800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本準備金
- 339億9700万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 板紙・紙加工関連事業
- 229億6900万
2018年3月
- 減価償却費
- 18億9100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本準備金
- 339億9700万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 板紙・紙加工関連事業
- 309億5000万
2019年3月
- 減価償却費
- 17億4500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本準備金
- 339億9700万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 板紙・紙加工関連事業
- 264億8600万
2020年3月
- 減価償却費
- 16億5300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本準備金
- 339億9700万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 板紙・紙加工関連事業
- 308億1800万
2021年3月
- 減価償却費
- 17億1100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本準備金
- 339億9700万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 板紙・紙加工関連事業
- 335億2700万
2022年3月
- 減価償却費
- 20億8700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本準備金
- 339億9700万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 板紙・紙加工関連事業
- 357億8100万
2023年3月
- 減価償却費
- 22億2300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本準備金
- 339億9700万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 板紙・紙加工関連事業
- 390億6400万