減価償却費、持分法の適用範囲の変動
2008年3月
- 減価償却費
- 20億3600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2009年3月
- 減価償却費
- 24億2300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2010年3月
- 減価償却費
- 29億
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2011年3月
- 減価償却費
- 32億8700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2012年3月
- 減価償却費
- 24億2000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2013年3月
- 減価償却費
- 24億9300万
- 持分法の適用範囲の変動
- 19億2600万
2014年3月
- 減価償却費
- 22億4200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2015年3月
- 減価償却費
- 21億7700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2016年3月
- 減価償却費
- 21億1600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2017年3月
- 減価償却費
- 19億2800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2018年3月
- 減価償却費
- 18億9100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2019年3月
- 減価償却費
- 17億4500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2020年3月
- 減価償却費
- 16億5300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2021年3月
- 減価償却費
- 17億1100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2022年3月
- 減価償却費
- 20億8700万
- 持分法の適用範囲の変動
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2023年3月
- 減価償却費
- 22億2300万
- 持分法の適用範囲の変動
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