3941 レンゴー

時価

2970億円

PER 予

7.76倍

2010年以降

5.88-43.57倍
（2010-2024年）

0.64倍

2010年以降

0.46-1.11倍
（2010-2024年）

2.74%

ROE 予

8.23%

ROA 予

2.99%

減価償却費 - 海外関連事業、株式交換による増加、関係会社整理損失引当金繰入額他1件

【期間】

通期

年度	減価償却費 - 海外関連事業		株式交換による増加		関係会社整理損失引当金繰入額		在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
2008/03	-		-		-		-545百万
2010/03	-		41.3億		-		-
2013/03	15億		-		-		-
2014/03	16.7億	+11.2%	-		-		-
2015/03	19.6億	+17.5%	-		-		-
2016/03	18.1億	-7.6%	-		-		-
2017/03	17.1億	-5.5%	-		-		-
2018/03	29.7億	+73.6%	-		-		-
2019/03	31.6億	+6.7%	-		-		-
2020/03	50.2億	+58.6%	-		70百万		-
2021/03	65.6億	+30.7%	-		470百万	+571.4%	-
2022/03	77億	+17.4%	-		-		-
2023/03	98.3億	+27.6%	-		-		-

2008年3月

減価償却費 - 海外関連事業: -
株式交換による増加: -
関係会社整理損失引当金繰入額: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -5億4500万

2010年3月

減価償却費 - 海外関連事業: -
株式交換による増加: 41億2800万
関係会社整理損失引当金繰入額: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2013年3月

減価償却費 - 海外関連事業: 14億9800万
株式交換による増加: -
関係会社整理損失引当金繰入額: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2014年3月

減価償却費 - 海外関連事業: 16億6600万
株式交換による増加: -
関係会社整理損失引当金繰入額: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2015年3月

減価償却費 - 海外関連事業: 19億5700万
株式交換による増加: -
関係会社整理損失引当金繰入額: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2016年3月

減価償却費 - 海外関連事業: 18億800万
株式交換による増加: -
関係会社整理損失引当金繰入額: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2017年3月

減価償却費 - 海外関連事業: 17億800万
株式交換による増加: -
関係会社整理損失引当金繰入額: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2018年3月

減価償却費 - 海外関連事業: 29億6500万
株式交換による増加: -
関係会社整理損失引当金繰入額: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2019年3月

減価償却費 - 海外関連事業: 31億6300万
株式交換による増加: -
関係会社整理損失引当金繰入額: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2020年3月

減価償却費 - 海外関連事業: 50億1800万
株式交換による増加: -
関係会社整理損失引当金繰入額: 7000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2021年3月

減価償却費 - 海外関連事業: 65億5800万
株式交換による増加: -
関係会社整理損失引当金繰入額: 4億7000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2022年3月

減価償却費 - 海外関連事業: 76億9700万
株式交換による増加: -
関係会社整理損失引当金繰入額: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2023年3月

減価償却費 - 海外関連事業: 98億2500万
株式交換による増加: -
関係会社整理損失引当金繰入額: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -