在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減、有形固定資産合計、事業撤退損他1件
2008年3月
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -5億4500万
- 有形固定資産合計
- 2311億7400万
- 事業撤退損
- -
- 環境対策費
- 2800万
2009年3月
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 有形固定資産合計
- 2272億9600万
- 事業撤退損
- -
- 環境対策費
- -
2010年3月
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 有形固定資産合計
- 2468億1600万
- 事業撤退損
- -
- 環境対策費
- -
2011年3月
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 有形固定資産合計
- 2432億300万
- 事業撤退損
- -
- 環境対策費
- -
2012年3月
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 有形固定資産合計
- 2648億8200万
- 事業撤退損
- -
- 環境対策費
- -
2013年3月
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 有形固定資産合計
- 2718億7100万
- 事業撤退損
- 2億8000万
- 環境対策費
- -
2014年3月
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 有形固定資産合計
- 2950億500万
- 事業撤退損
- -
- 環境対策費
- -
2015年3月
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 有形固定資産合計
- 3040億8600万
- 事業撤退損
- -
- 環境対策費
- -
2016年3月
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 有形固定資産合計
- 2932億8200万
- 事業撤退損
- 12億9500万
- 環境対策費
- -
2017年3月
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 有形固定資産合計
- 3001億1100万
- 事業撤退損
- -
- 環境対策費
- -
2018年3月
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 有形固定資産合計
- 3097億600万
- 事業撤退損
- -
- 環境対策費
- -
2019年3月
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 有形固定資産合計
- 3199億6200万
- 事業撤退損
- -
- 環境対策費
- -
2020年3月
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 有形固定資産合計
- 3505億8400万
- 事業撤退損
- -
- 環境対策費
- -
2021年3月
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 有形固定資産合計
- 3670億9400万
- 事業撤退損
- -
- 環境対策費
- -
2022年3月
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 有形固定資産合計
- 3840億3200万
- 事業撤退損
- -
- 環境対策費
- 2億6400万
2023年3月
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 有形固定資産合計
- 4229億6400万
- 事業撤退損
- -
- 環境対策費
- -
2024年3月
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 有形固定資産合計
- 4564億6700万
- 事業撤退損
- -
- 環境対策費
- -