3941 レンゴー

時価

2369億円

PER 予

6.19倍

2010年以降

5.88-43.57倍
（2010-2024年）

0.47倍

2010年以降

0.46-1.11倍
（2010-2024年）

3.43%

ROE 予

7.57%

ROA 予

2.81%

有価証券利息、自己株式の取得による支出、前払費用他2件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	有価証券利息		自己株式の取得による支出		前払費用		役員退職慰労引当金繰入額		持分法の適用範囲の変動
2008/03	12百万		-0.91億		-		331百万		-
2009/03	12百万	±0%	-2.7億	赤拡	118百万		-		-
2010/03	14百万	+16.7%	-6.72億	赤拡	146百万	+23.7%	-		-
2011/03	12百万	-14.3%	-55.6億	赤拡	104百万	-28.8%	-		-
2012/03	12百万	±0%	-0.18億	赤縮	120百万	+15.4%	-		-
2013/03	12百万	±0%	-40.1億	赤拡	109百万	-9.2%	-		19.3億
2014/03	-		-0.31億	赤縮	95百万	-12.8%	-		-
2015/03	-		-0.16億	赤縮	150百万	+57.9%	-		-
2016/03	-		-0.23億	赤拡	192百万	+28%	-		-
2017/03	-		-0.1億	赤縮	181百万	-5.7%	-		-
2018/03	-		-0.03億	赤縮	173百万	-4.4%	-		-
2019/03	-		-0.03億	±0%	250百万	+44.5%	-		-
2020/03	-		-0.01億	赤縮	178百万	-28.8%	-		-
2021/03	-		-8.12億	赤拡	244百万	+37.1%	-		-
2022/03	-		-0.01億	赤縮	238百万	-2.5%	-		-
2023/03	-		-0.01億	±0%	278百万	+16.8%	-		-
2024/03	-		-9.1億	赤拡	259百万	-6.8%	-		-

2008年3月

有価証券利息: 1200万
自己株式の取得による支出: -9100万
前払費用: -
役員退職慰労引当金繰入額: 3億3100万
持分法の適用範囲の変動: -

2009年3月

有価証券利息: 1200万
自己株式の取得による支出: -2億7000万
前払費用: 1億1800万
役員退職慰労引当金繰入額: -
持分法の適用範囲の変動: -

2010年3月

有価証券利息: 1400万
自己株式の取得による支出: -6億7200万
前払費用: 1億4600万
役員退職慰労引当金繰入額: -
持分法の適用範囲の変動: -

2011年3月

有価証券利息: 1200万
自己株式の取得による支出: -55億6100万
前払費用: 1億400万
役員退職慰労引当金繰入額: -
持分法の適用範囲の変動: -

2012年3月

有価証券利息: 1200万
自己株式の取得による支出: -1800万
前払費用: 1億2000万
役員退職慰労引当金繰入額: -
持分法の適用範囲の変動: -

2013年3月

有価証券利息: 1200万
自己株式の取得による支出: -40億1000万
前払費用: 1億900万
役員退職慰労引当金繰入額: -
持分法の適用範囲の変動: 19億2600万

2014年3月

有価証券利息: -
自己株式の取得による支出: -3100万
前払費用: 9500万
役員退職慰労引当金繰入額: -
持分法の適用範囲の変動: -

2015年3月

有価証券利息: -
自己株式の取得による支出: -1600万
前払費用: 1億5000万
役員退職慰労引当金繰入額: -
持分法の適用範囲の変動: -

2016年3月

有価証券利息: -
自己株式の取得による支出: -2300万
前払費用: 1億9200万
役員退職慰労引当金繰入額: -
持分法の適用範囲の変動: -

2017年3月

有価証券利息: -
自己株式の取得による支出: -1000万
前払費用: 1億8100万
役員退職慰労引当金繰入額: -
持分法の適用範囲の変動: -

2018年3月

有価証券利息: -
自己株式の取得による支出: -300万
前払費用: 1億7300万
役員退職慰労引当金繰入額: -
持分法の適用範囲の変動: -

2019年3月

有価証券利息: -
自己株式の取得による支出: -300万
前払費用: 2億5000万
役員退職慰労引当金繰入額: -
持分法の適用範囲の変動: -

2020年3月

有価証券利息: -
自己株式の取得による支出: -100万
前払費用: 1億7800万
役員退職慰労引当金繰入額: -
持分法の適用範囲の変動: -

2021年3月

有価証券利息: -
自己株式の取得による支出: -8億1200万
前払費用: 2億4400万
役員退職慰労引当金繰入額: -
持分法の適用範囲の変動: -

2022年3月

有価証券利息: -
自己株式の取得による支出: -100万
前払費用: 2億3800万
役員退職慰労引当金繰入額: -
持分法の適用範囲の変動: -

2023年3月

有価証券利息: -
自己株式の取得による支出: -100万
前払費用: 2億7800万
役員退職慰労引当金繰入額: -
持分法の適用範囲の変動: -

2024年3月

有価証券利息: -
自己株式の取得による支出: -9億1000万
前払費用: 2億5900万
役員退職慰労引当金繰入額: -
持分法の適用範囲の変動: -