リース資産（純額）
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2022年3月31日
- 98億5900万
- 2023年3月31日 +68.69%
- 166億3100万
個別
- 2009年3月31日
- 4億400万
- 2010年3月31日 +163.61%
- 10億6500万
- 2011年3月31日 +6.85%
- 11億3800万
- 2012年3月31日 +2.02%
- 11億6100万
- 2013年3月31日 +48.06%
- 17億1900万
- 2014年3月31日 -7.97%
- 15億8200万
- 2015年3月31日 +10.3%
- 17億4500万
- 2016年3月31日 -19.6%
- 14億300万
- 2017年3月31日 +10.05%
- 15億4400万
- 2018年3月31日 -17.23%
- 12億7800万
- 2019年3月31日 -24.26%
- 9億6800万
- 2020年3月31日 +53.1%
- 14億8200万
- 2021年3月31日 -12.55%
- 12億9600万
- 2022年3月31日 -17.52%
- 10億6900万
- 2023年3月31日 -15.81%
- 9億
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- デリバティブ取引により生ずる債権および債務
時価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(一部の連結子会社では定額法)によっている。なお、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっている。
耐用年数については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっている。償却年数については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。2023/06/30 9:15 - #2 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）
- (連結貸借対照表関係)2023/06/30 9:15
前連結会計年度において、有形固定資産の「その他」に含めていた「リース資産」は、重要性が増したため、当連結会計年度では区分掲記している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、有形固定資産の「その他」として表示していた15,033百万円は、「リース資産」9,859百万円、「その他」5,174百万円として組み替えている。 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/30 9:15
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(一部の連結子会社では定額法)によっている。なお、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっている。 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 3 固定資産の減価償却の方法2023/06/30 9:15
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっている。なお、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっている。