3941 レンゴー

時価

2816億円

PER 予

7.35倍

2010年以降

5.88-43.57倍
（2010-2024年）

0.61倍

2010年以降

0.46-1.11倍
（2010-2024年）

2.89%

ROE 予

8.23%

ROA 予

2.99%

雑収入、持分法の適用範囲の変動、のれん償却額 - 板紙・紙加工関連事業他1件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	雑収入		持分法の適用範囲の変動		のれん償却額 - 板紙・紙加工関連事業		減価償却費
2008/03	10億		-		-		242億
2009/03	11.8億	+17.8%	-		-		243億	+0.5%
2010/03	12.5億	+6.1%	-		-		252億	+3.6%
2011/03	13.6億	+8.5%	-		-		264億	+4.6%
2012/03	15.5億	+14.2%	-		-		271億	+2.9%
2013/03	13.5億	-13%	19.3億		430百万		279億	+2.8%
2014/03	-		-		464百万	+7.9%	286億	+2.4%
2015/03	-		-		445百万	-4.1%	296億	+3.6%
2016/03	-		-		235百万	-47.2%	293億	-0.9%
2017/03	-		-		-		295億	+0.7%
2018/03	-		-		-		308億	+4.2%
2019/03	-		-		-		323億	+4.8%
2020/03	-		-		-		351億	+8.7%
2021/03	-		-		-		381億	+8.7%
2022/03	-		-		-		417億	+9.5%
2023/03	-		-		-		448億	+7.5%
2024/03	-		-		-		488億	+8.7%

2008年3月

雑収入: 10億
持分法の適用範囲の変動: -
のれん償却額 - 板紙・紙加工関連事業: -
減価償却費: 242億2700万

2009年3月

雑収入: 11億7800万
持分法の適用範囲の変動: -
のれん償却額 - 板紙・紙加工関連事業: -
減価償却費: 243億3700万

2010年3月

雑収入: 12億5000万
持分法の適用範囲の変動: -
のれん償却額 - 板紙・紙加工関連事業: -
減価償却費: 252億2200万

2011年3月

雑収入: 13億5600万
持分法の適用範囲の変動: -
のれん償却額 - 板紙・紙加工関連事業: -
減価償却費: 263億9300万

2012年3月

雑収入: 15億4800万
持分法の適用範囲の変動: -
のれん償却額 - 板紙・紙加工関連事業: -
減価償却費: 271億4900万

2013年3月

雑収入: 13億4600万
持分法の適用範囲の変動: 19億2600万
のれん償却額 - 板紙・紙加工関連事業: 4億3000万
減価償却費: 278億9800万

2014年3月

雑収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
のれん償却額 - 板紙・紙加工関連事業: 4億6400万
減価償却費: 285億8100万

2015年3月

雑収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
のれん償却額 - 板紙・紙加工関連事業: 4億4500万
減価償却費: 296億1100万

2016年3月

雑収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
のれん償却額 - 板紙・紙加工関連事業: 2億3500万
減価償却費: 293億3300万

2017年3月

雑収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
のれん償却額 - 板紙・紙加工関連事業: -
減価償却費: 295億2400万

2018年3月

雑収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
のれん償却額 - 板紙・紙加工関連事業: -
減価償却費: 307億7600万

2019年3月

雑収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
のれん償却額 - 板紙・紙加工関連事業: -
減価償却費: 322億5900万

2020年3月

雑収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
のれん償却額 - 板紙・紙加工関連事業: -
減価償却費: 350億7600万

2021年3月

雑収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
のれん償却額 - 板紙・紙加工関連事業: -
減価償却費: 381億1400万

2022年3月

雑収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
のれん償却額 - 板紙・紙加工関連事業: -
減価償却費: 417億2300万

2023年3月

雑収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
のれん償却額 - 板紙・紙加工関連事業: -
減価償却費: 448億4800万

2024年3月

雑収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
のれん償却額 - 板紙・紙加工関連事業: -
減価償却費: 487億6100万